執筆者：ゆめソーラーマガジン編集部
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いま、世界中が脱炭素社会に向けて動き出しています。
地球温暖化を抑制するには、原因である温室効果ガスをこれ以上増やさないようにする必要があります。
「脱炭素化」のために、国や自治体、企業は様々な取り組みを行っていますが、私たちにできる取り組みには、どんなことがあるのでしょうか？
この記事では、脱炭素社会に向けて私たち個人ができる10の取り組みをご紹介します。
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目次
世界中で脱炭素社会への取り組みが行われている
「脱炭素社会」とは、温室効果ガスの排出が実質ゼロの社会のことです。
地球温暖化を抑制するためには温室効果ガスの排出を無くす必要があり、世界中で脱炭素に向けた取り組みが行われています。
脱炭素の動きは、日本でも見られます。
日本政府は、2030年度までに2013年度と比較して温室効果ガスを46％削減し、2050年までにカーボンニュートラルを実現するという目標を掲げています。
この目標を達成するため、国や自治体は「ゼロカーボンシティの実現」を、企業は「ESG経営」などを行っています。
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脱炭素化のために個人でできる10の取り組み
脱炭素社会の実現には、国や自治体、企業だけでなく、私たち個人の協力も必要です。
しかし「どのような取り組みをすれば良いか分からない」という方も多いのではないでしょうか。
ここからは、私たち個人にできる脱炭素化に向けた具体的な取り組みを10個ご紹介します。
1.こまめに電気を消す、コンセントを抜く
電気の無駄を避け、こまめに電気を消しましょう。
石油・石炭などの化石燃料を由来とする電気を作る際には大量の二酸化炭素が排出されます。
電気の無駄使いを避け、こまめに電気を消しましょう。節電は二酸化炭素の排出量削減につながります。
ただし、電子機器によっては付けっぱなしの方が省エネになるものもあります。
例えば「蛍光灯」は点灯時に最も電気を消費するため、数分だけ消すよりかは付けっぱなしの方が節電できます。
エアコンも同様で、スイッチを入れた時に電力を使うため、自動運転にした方が節電できます。
参考：公益社団法人 東京電気管理技術者協会「電気安全に関するQ＆A」
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電子機器の特性や消費電力を知り、最も効率の良い使い方をしましょう。
コンセントを抜くことも、節電方法の一つ。
電源プラグをコンセントに差したままにしていると「待機電力」が発生します。待機電力は家庭の電気代の5〜6％も消費されていますが、気にしている人は少ないです。
コンセントをこまめに抜くことや、電源付きタップを使用して無駄な電気の消費を減らしましょう。
2.公共機関や自転車、徒歩で移動する
温室効果ガスの75％を占めるのが、二酸化炭素です。
2019年の調査では、二酸化炭素排出源の第2位は「運輸部門」で、排出量全体の約2割を占める結果となりました（1位は産業部門）。
輸送機関別に見ると、自家用自動車や貨物自動車による二酸化炭素の排出は全体の80％との結果に。
自動車により、多くの二酸化炭素が発生していることが分かります。
環境への負荷は輸送機関によって異なりますが、自動車の排出量は最も多いです。
1人を1km輸送する場合の二酸化炭素排出量を比較すると以下のようになります。
- 自家用乗用車…114g
- 航空…98g
- バス…53g
- 鉄道…17g
比較するとわかるように、自家用自動車は鉄道の約7倍もの二酸化炭素を発生させます。
長距離移動ではなるべく公共交通機関を使い、近場ヘは自転車を使ったり徒歩で移動したりしましょう。
3.ゴミを減らし、リサイクルする
日本のゴミの排出量は年々増えており、2021年3月の調査によると、国民1人あたりの排出量は918gでした。
参考：環境省「報道発表資料」一般廃棄物の排出及び処理状況等（令和元年度）について
日本ではほとんどのゴミが焼却処分され、燃焼時に大量の二酸化炭素が排出されます。
家庭からのゴミを減らすためには使い捨てを極力減らし、物を長く使うことが大切です。またペットボトルや空き缶、牛乳パックのゴミなどはリサイクルに出しましょう。
着なくなった衣類や不要になった家電などは、フリマアプリで販売したりリサイクルショップで売ったりすることができます。
家庭から出るゴミを減らしリサイクルするよう心がけることは、脱炭素社会への第一歩です。
4.家の電力を100％再生可能エネルギーに切り替える
脱炭素社会に向けて、家庭で使う電気を100％再生可能エネルギーに切り替えることでも脱炭素に貢献できます。
日本では日常で使われる電力の8割近くを、化石燃料を燃やす「火力発電」が生み出しています。
そして、日本の二酸化炭素排出量の約40％が電気事業からの排出です。
2016年の電力自由化にともない、私たちは電力会社を自分たちで選べるようになりました。
再生可能エネルギーの電気を供給している会社を選択すれば、二酸化炭素の発生を抑制できます。
電力会社の切り替えは、インターネットからでも簡単に行えるので検討してみましょう。
電力会社の切り替えについては、こちらの記事も参考にしてください。
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5.日常生活に無駄にないかを確認する
日常生活の無駄を減らすことも、脱炭素社会を実現するためには必要です。
「日常生活の無駄」には、以下のようなものがあります。
- シャワーのお湯を出しっぱなしにする
- 食べきれない量の食品を買う
- 使わない試供品をもらう
- 過剰に包装する
- 「いつか着る」とバーゲンでいらない服を買う
世の中には様々な無駄があります。
そして、そのすべてがエネルギーを使って作られており、捨てるときにも同じくエネルギーを使います。
自分自身の生活を見直し、無駄にしているものがないかを確認しましょう。
6.省エネに取り組む企業の商品を購入する
「買い物は投票」という言葉があるように、私たちの消費行動には大きな力があります。
省エネに取り組む企業の商品を購入して、その企業を応援しましょう。
日用品や衣類などには、環境配慮マークがついた商品や二酸化炭素の排出量を示した商品があります。
環境に優しい商品を選ぶことで、同じような製品やサービスの供給量が増えます。
ニーズが高まることでバリエーションが増えることや価格が安くなることも考えられるでしょう。
環境省「環境ラベル等データベース」では、ラベルの種類や表示基準が記載されています。
商品を買う際、自分の知らない表示がされていたら、一度チェックしてみてください。
7.省エネ家電を購入する
省エネ家電への買い替えも、脱炭素社会の実現につながります。
家電は驚くべき速さで毎年、省エネ化が行われています。
毎年家電を買い換えるのは経済的にもおすすめできませんが、もし買い替えのタイミング があるなら省エネ家電を選びましょう。
10年前の家電を今も使っているようなら、最新家電と節電効果してみてください。
ほとんどの場合、古い家電を使い続けるより最新の省エネ家電に買い換える方がお得です。
ちなみに、家庭で最も消費電力量が多いのは「電気冷蔵庫」です。
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次に照明器具、テレビ、エアコンと続きます。
消費電力量の多い家電を買い換えれば、大きな省エネ効果を得ることができます。
8.省エネ住宅「ZEH」に住む
省エネ住宅「ZEH（ゼッチ）」をご存知ですが？
ZEHとは「Net Zero Energy House (ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス)」の略称で、省エネ、高断熱、太陽光エネルギーなどを使用して住宅のエネルギー消費量を実質ゼロ（もしくはプラス）とする住宅です。
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ZEHには以下の3つのメリットがあります。
- 経済性：高い断熱効果や高効率設備によってエネルギー消費量を減らし光熱費が削減できる。また太陽光発電による電気の売却も可能。
- 快適・健康性：高断熱のため夏は涼しく冬は暖かく、快適に過ごせる。また、急激な温度変化によるヒートショックによる心筋梗塞等の事故防止に。
- レジリエンス：太陽光発電や蓄電池の利用により、災害時でも電気の使用可能。
日本政府では、ZEH普及のために補助金制度を実施しています。
9.電気自動車・燃料電池自動車に乗る
脱炭素のためには、公共交通機関や自転車・徒歩での移動が一番です。
しかし、地方に住む方などは車がないと生活できない場合もあるでしょう。
そのような方は、電気自動車・燃料電池自動車に乗り換えませんか？
ガソリン車は多くの二酸化炭素を排出しますが、電気自動車（EV）や燃料電池自動車（FCV）なら二酸化炭素を排出しません。
電気自動車の充電スタンドは、徐々に普及しています。
2050年のカーボンニュートラルが実現すると、ガソリン車・ディーゼル車の割合は4％まで減少するとも言われています。
今後さらに、電気自動車や燃料電池自動車は普及するでしょう。
10.太陽光発電を取り入れる
脱炭素社会への取り組みの中では、再生可能エネルギーへの切り替えは必須です。
再生可能エネルギーには風力や水力、地熱などの方法があります。
様々な再生可能エネルギーの中で唯一、家庭で発電できるのが「太陽光発電」です。
太陽光パネルは屋根やカーポートなどに設置できます。
発電した電力のうち自宅で消費しなかった電力（余剰電力）は電力会社に販売できるので、設備投資にかかった費用を回収できます。
太陽光パネルについての詳細は、以下の記事を参考にしてください。
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脱炭素社会に向けて、身近にできることから始めよう
脱炭素に向けて、私たち個人でできることを10個紹介しました。
脱炭素社会を実現するためには、国や自治体、企業だけでなく、私たち国民の協力が必要です。
まずは待機電力をカットしたり、なるべく自動車を使わないように生活したりするなど小さなことから取り組んでみてください。
そして、再生可能エネルギーや省エネ家電への切り替え、太陽光パネルの設置などできる範囲を徐々に広げていきましょう。
未来の地球のために、できることから少しずつ始めてみませんか？
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