ZEHって何？「省エネ」＋「創エネ」で環境にも家計にも優しく

太陽光発電の普及に伴って、最近では自然エネルギーを利用したエコ住宅が増えてきました。

「スマートハウス」や「長期優良住宅」というさまざまな住宅の名称の中でも、特に注目されているのが「ZEH（ゼッチ）」です。

省エネだけでなく、エネルギーを創るZEH。快適性や経済性を考えた次世代の住宅として注目されています。

今回は、ZEHの基礎知識から、ZEHに必要な住宅のポイントまでを幅広くご紹介します。

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ZEH（ゼッチ）とは？

ZEHとは、具体的にはどのような性能を持った住宅のことでしょうか。

ZEHの基礎知識をわかりやすく解説します。

ZEH（ゼッチ）

ZEHは、Net Zero Energy House（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）の略で、「ゼッチ」と呼ばれています。

年間のエネルギー収支がゼロ以下になる住宅のことで、高断熱や省エネの性能を高めるだけでなく、太陽光発電などでエネルギーを創り出すことによって、エネルギー収支をプラスマイナス「ゼロ」、または消費エネルギー量よりも自宅で創るエネルギー量が多い状態にする住宅を指します。

国は、2020年までにZEHを新築住宅の標準装備にすることを目指しています。

さらに2030年までには新築住宅の平均でZEHを実現したい方針を示しており、新しく家を建てる人がZEHを導入しやすいように補助金を支給しています。

多くのハウスメーカーでもZEHの普及に取り組んでおり、住みやすい住宅のために多彩なアイデアが提案されています。

ZEB（ゼブ）

ZEHと似た言葉に「ZEB（ゼブ）」があります。

ZEBはNet Zero Energy Building（ネット・ゼロ・エネルギー・ビル）の略で、省エネや再生可能エネルギーを利用することで、年間のエネルギー収支をゼロ以下にするビルを指します。

高断熱や日射遮蔽など設計の段階での工夫が必要で、建物内の環境は維持しながらも大幅な省エネルギー化を実現させ、さらに創エネを導入することでエネルギーの自立度を高めることを目指した最先端の建物です。

地球温暖化対策やCO2排出量を減らすために、新しく建設されるビルやオフィスではZEBの実現が求められています。

ZEHに必要な住宅のポイント

ZEHに必要な住宅のポイントは「断熱」「省エネ」「創エネ」の3つです。

それぞれのポイントをご紹介します。

断熱

外気の暑さや寒さに影響されにくい高性能な断熱材を導入したり、結露しにくいサッシや窓を取り付けたりすることで断熱性能を向上させます。

住宅の断熱性能が上がると、消費エネルギーを最小限に抑えることができます。

省エネ

HEMS（家庭内のエネルギー消費や創エネを管理コントロールし、効率化を図る管理システム）や省エネ性能の高い機器を取り入れて、消費エネルギーを削減します。

電気の消費を抑えたエアコンや冷蔵庫など高性能な家電製品、エコキュートやハイブリッド給湯器など高効率な給湯システム、長寿命で電力消費の少ないLED照明の設置など省エネ効果だけでなく、快適さを実現した設備の導入が必要です。

創エネ

消費エネルギーをゼロ以下にするためには、太陽光発電や家庭用燃料電池（エネファーム）などの創エネ設備で電力を創り出すことが必要です。

エネルギーを創り出し、消費エネルギーを上回る住宅にしなければなりません。

さらに、発電したエネルギーを蓄電池で貯める「蓄エネ」を併用すれば、昼間に発電した電力を売電せずに夜間にまわして、電力の自給自足であるオフグリッドを目指すこともできます。

ZEHは消費エネルギーをできるだけ減らすことに加え、自宅の消費に必要な量、またはそれ以上のエネルギー量を創出できる家であることが求められます。

断熱・省エネ・創エネの3つがそろってZEHが実現できるのです。

環境にも家計にも優しいZEHを取り入れるメリット

ZEHは、構造や設計、設備などで自然を活かした工夫と技術を取り入れるため、年間を通して過ごしやすく、心地良い室内環境を保つことができます。

設備投資に高額な費用がかかるものの、ZEHにはさまざまなメリットがあります。具体的に見ていきましょう。

補助金の支給

ZEHは、高気密・高断熱の住宅であることが欠かせません。

そのため、家全体が一定の温度に保たれ、夏は涼しく冬は暖かく過ごすことができます。

太陽光発電などでエネルギーを創り出すので、月々の光熱費がほとんどかからないというのも家計には嬉しい点です。

これまでの新築住宅よりも初期費用がかかるZEHですが、政策目標実現のため、基準を満たした住宅であれば国から補助金が支給されます。

補助金は年度によって異なりますが、2017年度では、地域や建物の規模にかかわらず定額75万円が支給されます。

また、蓄電システムの導入も補助金の対象となります。

支給される金額は蓄電容量により異なり、1kWh当たり4万円が支給されます。

補助金の上限は導入にかかった費用の3分の1、もしくは40万円の支給のいずれか少ない額となっています。

さまざまなZEHの種類

ZEHには「Nearly ZEH」「テクノストラクチャー」という種類もあります。

都会などの狭い土地や敷地では、日照時間や屋根の面積が限られているため、ZEHの基準をクリアすることは難しい場合があります。

設備としてはZEHに準ずる住宅になっているものの、自然エネルギーでの発電が消費エネルギー量をまかなえずに、エネルギー収支ゼロにはならない住宅のことをNearly ZEHといいます。

都会などでの狭小住宅に配慮した考え方です。

北海道など一部の寒冷地では、Nearly ZEHでも一定の基準値を満たせば、ZEHと同額の補助金が支給されます。

一方、テクノストラクチャーとは、木と鉄を組み合わせる新しい工法で造られた木造の長期優良住宅で、耐震性に優れています。

地震に強いテクノストラクチャー工法と、高い断熱性と創エネ設備でエネルギー収支ゼロを実現するZEHの性能を合わせることで家そのものの機能を高め、さらに消費エネルギーを抑えることが可能です。

テクノストラクチャーは、ZEHの省エネ・創エネという特徴に加えて、地震への安全性や耐久性、快適性、維持管理などにも優れています。

ZEHの普及に向けた政府の目標

年間のエネルギー消費量がゼロ以下になるZEHは、家庭やオフィスにおけるエネルギー需給構造を大きく改善し、消費エネルギーを削除することが期待されています。

そのため、政府は日本のエネルギー問題を解決するため、ZEH普及に向けた目標とそれを達成するための具体策をまとめています。

「エネルギー基本計画」とは？

エネルギー基本計画は、2002年6月に制定された「エネルギー政策基本法」に基づいて作成され、国内における将来のエネルギー方針をまとめたものです。

エネルギー政策の今後の方向性を示しており、少なくとも3年ごとの見直しと検討が求められています。

2003年10月に最初のエネルギー基本計画が策定され、2010年6月に第三次計画が制定されましたが、その後東日本大震災によって国内外のエネルギー環境は大きく変化し、エネルギー政策も大規模な調整が必要になりました。

こうした変化に対応して2014年4月に策定されたのが、第四次計画にあたるエネルギー基本計画です。

エネルギー基本計画の中のZEH

2014年4月に決定したエネルギー基本計画の中で、2020年までにZEHを標準的な新築住宅とすることを目指し、2030年までには新築住宅の平均でZEHの実現を目指すとしています。

つまり、日本が抱えているエネルギー問題の解決のためにも、今後新しく建てられる住宅は、ZEHが標準仕様になっていくということです。

さらに、「2020年までに新しく建築する住宅の平均でZEHを実現すること」という目標を宣言した住宅メーカーを「ZEHビルダー」として登録しており、ZEHの普及を後押ししています。

ZEHの普及には、業界団体や民間事業者が国と連携して取り組む必要があります。

そのため、2015年に業界関係者や国の関係機関が集まり、今後の課題や対策を検討し、その結果を「ZEHロードマップ」としてまとめました。

今後は、ガイドラインが設けられ、技術者への施工支援も進められる予定です。

ZEHはこれからの時代を担う新しい住宅の形

ZEHの普及に向けて、断熱・省エネ・創エネに役立つ太陽光発電や蓄電システムといった設備機器の導入なども、加速度的に進んでいくと予想されています。

エネルギー消費を抑え、環境に配慮したZEHの家づくりは、私たちにとっても過ごしやすく、居心地の良い家になることは間違いありません。

初期投資としての費用はかかりますが、補助金や光熱費を抑えられると考えれば、長期的に見て、お得になるでしょう。

大手ハウスメーカーなどのZEHビルダーをはじめ、各社でさまざまな取り組みがスタートしていることからも、ZEHはこれからの時代を担う新しい住宅の形だといえるでしょう。

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