太陽光発電の設置費用・価格の相場はいくらなの？【2024年】

太陽光発電システムの設置費用は以前と比べて随分と下がりました。数年前の価格相場はあてになりません

この記事では、これから太陽光発電の設置を検討している方へ向けて、2024年の設置費用をはじめ、価格の内訳や導入効果の詳細、補助金制度や第3者所有モデルを活用した設置方法についてご紹介します。

太陽光発電は以前よりも価格が安くなり導入しやすくなっています。これから自宅に太陽光発電システムを設置するなら現時点でどの程度費用がかかるのか知っておくべきです。

太陽光発電の販売店をお探しのかたはゆめソーラーへご相談ください。

2024年度の太陽光発電の設置費用・価格の相場

まずは、2024年の太陽光発電の設置費用から紹介します。

ここで解説する「設置費用」とは、太陽光発電や周辺機器と、設置工事費を合わせた費用のことです。設置費用の中にメンテナンスやアフターサポートの費用は含まれていません。

2024年の太陽光発電の設置費用は？

太陽光発電の設置費用はパネルメーカーや販売業者、設置条件等によって大きな差が出ます。

ゆめソーラーが取り扱う一部メーカーの、kW単価で示す2024年度の太陽光発電の設置費用は20万円/kW～29万円/kW（税抜）が適正価格といえます。

太陽光発電の設置費用の目安にはkW単価という指標が使われます。kW単価とは太陽光パネル1kWあたりの金額のことを示し、太陽光パネルの容量が大きいほど割安に、容量が小さいほど割高になります。

上記に示したkW単価「20万円/kW～29万円/kW（税抜）」を具体的な金額を以下に示します。

• 10kWの住宅用太陽光発電システムの設置費用：200万円（税抜）
• 7kWの住宅用太陽光発電システムの設置費用：154万円（税抜）
• 5kWの住宅用太陽光発電システムの設置費用：125万円（税抜）
• 3kWの住宅用太陽光発電システムの設置費用：87万円（税抜）

この金額にはメンテナンス費用やアフターフォローの費用は含まれていません。また、前述のとおり設置条件や設置メーカー等によって適正価格は変わります。

一方、経済産業省の調達価格等算定委員会が取りまとめた資料によると、2024年の太陽光発電設置費用は1kWあたり25.5万円を目安としています。5kWの太陽光発電システムを設置するなら約127.5万円（25.5万円/kW×5kW）という計算になります。

なお、5kWの太陽光発電の適正単価は25万円/kWの125万円程度が適正価格であり、経済産業省が公表している太陽光発電の価格は適正価格より高いといえます。ただし、経済産業省が公表する金額は実際の販売情報を元に算出されているため、太陽光発電を適正価格以上の金額で販売している会社が多く存在するということがわかります。

いずれにせよ決して安いとは言えない太陽光発電ですが、自己資金が少ない20代後半のご家族にも手軽に導入されています。その理由はゆめソーラーコラム『太陽光発電で利益を生み出す仕組み（からくり）とは』でご説明しています。

利益を生み出せる太陽光発電ですが、購入金額が高ければ元を取るのに時間がかかります。太陽光発電の見積り価格が相場よりも高いと感じられている方や適正価格で見積を取りたい方は、太陽光発電の専門店ゆめソーラーへお気軽にご相談ください。

kW単価25.5万円/kWは過去と比べると低コスト

はじめて太陽光発電を設置する場合、経済産業省が公表する2024年の設置費用の目安25.5万円/kWが高いと感じられる方もいらっしゃることと思います。

次の項目で詳しく紹介しますが、設置費用は年々下落傾向で一般家庭でも導入しやすい環境になりつつあります。

太陽光発電設置費用の推移について

続いては、太陽光発電の設置費用を過去の価格から、どのように変化しているのかを詳しく紹介します。

2012年～2023年まで設置費用は下落傾向

2012年～2023年の設置費用は、経済産業省の調達価格等算定委員会が取りまとめた資料によると以下の通りです。

参考: 「調達価格等算定委員会 資料より」（経済産業省)

各年度の設置費用の単価および合計で見ても、毎年数千円～数万円単位で安くなっていることがわかります。この表から、年々費用負担が軽減しており設置しやすい環境になりつつあることが読み取れます。

設置費用が抑えられている理由

太陽光発電の設置費用が年々下がっている理由は、部品価格の低価格や企業努力などさまざまな要因が含まれています。

太陽光発電に使用される部品価格の低価格化の理由は、単に製造技術の進歩による生産コストの低下だけが理由ではありません。FIT制度の成立や災害による非常用電源の必要性の高まり、売電などのメリットの市場浸透により、太陽光発電の設置が増えているためです。

施工技術の向上も設置費用の低価格化に影響しており、以下のような理由が考えられます。

他にも設置費用が抑えられている理由はありますが、これまで太陽光発電の設置費用が下がってきた主な理由は上記となります。

太陽光発電設備の設置費用の内訳

ここでは、太陽光発電の設置費用にかかる内訳（見積の項目名）についてわかりやすく紹介します。どの設置業者でも見積書の項目に大きな違いはありません。各項目名称を覚えておけば業者ごとの見積もりも比較しやすくなります。

それでは内訳を見ていきましょう。

システム費用はソーラーパネルやパワーコンディショナーなど

太陽光発電のシステム費用とは、太陽光パネルなど設備機器に関する費用のことです。

具体的には以下のような設備機器がシステム費用に含まれます。

経済産業省の調達価格等算定委員会が取りまとめたデータでは、システム費用のうち、70％程度は太陽光パネルが占めています。

つまり、設置費用を抑えたい場合は、太陽光パネルの価格に着目するのも大切です。太陽光パネルの取引数が少ない業者の場合、必然的にシステム費用が高くなることでしょう。

システム費用には工事費用が含まれる

太陽光発電のシステム費用には工事費用が含まれています。経済産業省の調達価格等算定委員会のデータによると、工事費用の単価は7.1万円/kWと記されています。
工事費の単価も太陽光発電システムの規模が大きいほど割安になる傾向があります。

太陽光発電の収支計画について

太陽光発電を設置する場合は、事前に収支計画を策定する必要があります。ここでは主な支出項目や内容、収入項目について紹介します。

太陽光発電の設置および運用にかかる支出

出力5kWの太陽光発電では、システム機器の総額は約127.5万円と考えられます（経済産業省の調達価格等算定委員会が記した2024年度の想定費用より算出）。

あらかじめ現金を貯めていれば、一括で太陽光発電の設置費用を支払うことができるでしょう。

しかし、一括払いが難しい場合もあるかと思います。その場合は、ソーラーローンなどの融資を組んで支払うことができます。ソーラーローンとは太陽光発電システムを導入する方向けに用意された金利の低いローンサービスです。ローンを組んだとしても、太陽光発電の設置費用は太陽光発電から得られる経済メリットにより10年程度で返済できることが見込めます。

なお、上記で示した設置費用はシステム費用のことを示していますが、メンテナンス費用は含まれていません。太陽光発電はメンテナンスフリーではありません。太陽光発電の設置業者やメーカー側では、メンテナンスパックや保証制度を設けているところがあります。

太陽光発電の収支計画を考える際にはメンテナンス費用も考慮しておけば、より正確な収支計画を立てられるでしょう。

太陽光発電の運用で得られる収入と活用方法

固定価格買取制度において、住宅用太陽光発電は余剰買取制度が適用されます。太陽光発電システムで発電した電力を自宅で消費し、余った電力を10年間固定の売電単価で売ることができるという制度です。

ここでは、売電収入の仕組みや近年注目されている自家消費型太陽光発電システム、そして10年以降の活用方法に分けて解説します。

10年間固定単価で得られる売電収入

出力10kW未満の太陽光発電では、売電価格の固定買取年数は10年間が適用されます。たとえば2024年に太陽光発電設置・FIT申請した場合、2034年まで売電単価16円/kWhにて売電できます。

出力5kWの太陽光発電を運用した際の売電収入例を、以下に紹介します。

例:出力5kWでのシミュレーション

初期費用を127.5万円と仮定した場合、回収まで10.5年程度かかる計算です。

自家消費による電気代削減メリット

FIT制度で定められる売電価格は、年々下落傾向です。そのため、FIT制度の後発組になるほど売電収入が減少してしまいます。一方で電力会社から購入する電気代は増加する傾向にあります。そこで近年、自家消費型太陽光発電に注目が集まっています。

自家消費型太陽光発電とは、太陽光発電で発電した全ての電力を自宅で消費する運用方法のことです。売電収入を得られないデメリットもありますが、電気代削減効果を伸ばせるメリットもあります。近年においては、1kWhあたりの売電単価よりも自家消費による便益の方が高いため、売電するよりも自家消費したほうが経済性は高まります。

FIT制度終了後の運用

太陽光発電は、11年目以降も長く使用できるのが特徴です。しかし、FIT制度の適用期間は10kW未満の住宅用太陽光発電システムの場合は10年間と定められています。

FIT制度適用期間の終了後の売電については、2024年時点では電力会社や新電力で継続しています。しかし、売電価格10円/kWh以下のケースがほとんどのため、売電収入に頼るのは非効率的でしょう。

そこで前の項目で紹介した自家消費型太陽光発電へ切り替えたり、自家消費型と売電を組み合わせたりすることで太陽光発電の経済性を高めることができます。

10年目以降も引き続き太陽光発電システムは活用できます。ただ、自家消費によるメリットは気づきにくいため、毎月どの程度の自家消費が行われ電気代が削減できているのかは発電モニターを見たり、太陽光発電設置前の電気代と比較して確認をしましょう。

太陽光発電の補助金について

太陽光発電を導入する際には、できれば補助金制度を活用したいところです。しかし、太陽光発電の補助金制度の中には廃止されている制度もあるため事前に確認しておきましょう。

国からの補助金は廃止しているが自治体独自の制度は利用できる

過去に、太陽光発電の補助金制度は国が実施していました。国による太陽光発電システムへの補助金制度は2013年を最後に廃止し、2024年現在も存在しません。

ただし、地方自治体によっては独自の補助金制度を継続しているので、活用することで初期費用の負担軽減が望めます。

各自治体で実施している補助金制度は毎年更新され、同じ補助金額・条件で継続することもあれば、一部変更したり廃止になったりしています。

まずはお住まいの地域で実施されている補助金制度があるか、各自治体のホームページや電話で問い合わせてみましょう。
太陽光発電システムだけでなくHEMSや家庭用蓄電池の導入を支援する補助金制度もあるので、太陽光発電以外の設備機器を導入する場合は関連する制度があるか調べてみましょう。

福岡県・佐賀県・熊本県の補助金情報まとめ

太陽光発電を”無料”で設置する方法

太陽光発電の設置費用で悩んでいる場合は、第三者所有モデルを活用した設置方法もできれば検討してみてはいかがでしょうか。

第三者所有モデルの場合は、太陽光発電設備を無料で設置できることが特徴です。
それでは無料で設置できる2つの仕組みを紹介します。

太陽光発電の電気を使用できるPPAモデル

PPA（Power Purchase Agreement)モデルとは、初期投資・費用負担なしで住宅用太陽光発電の設置および運用ができるサービスのことです。

初期費用0円で設置できる理由は、太陽光発電システムの所有者が別だからです。住宅の所有者は太陽光発電システムを購入する必要がありません。

設置費用100万円や200万円の負担をかけずに太陽光発電の電気を使用できます。契約期間満了後、太陽光発電設備は利用者に譲渡されます。譲渡後は発電した電気の売電収入も得られるようになります。

リース料金を毎月負担するリースモデル

リースモデルは、毎月リース料金を支払いながら太陽光発電を運用できるサービスのことです。

決められた契約期間中は、毎月リース料金を支払い満期後にて太陽光発電の所有権を得ることができます。

こちらも設置費用を負担することなく、太陽光発電を運用できます。
PPAモデルと似ているものの、リース料金を毎月負担する点や売電収入をリース料金に充てられるなど、異なるのが特徴的です。