【2024年版】太陽光発電を導入するメリット・デメリットについて解説

2011年の東日本大震災以降、再生可能エネルギーへの注目度が高まり、太陽光発電を導入する方もずいぶんと増えてきました。

住宅用の太陽光発電は、停電時の非常用電源としての活用、日々の電気代の低減、さらに電力会社へ売電することで利益を得られる、といったメリットがあります。

メリットは出るものの、近年売電価格が減少していることから「2024年から太陽光発電を導入してもメリットはでるのかな・・・」と悩まれる方もいらっしゃいます。

この記事では、太陽光発電の導入を検討している方へ向けて、2024年の導入ポイントをはじめ太陽光発電のメリットとデメリットをご紹介します。すぐに話を聞かれたい場合には、九州No.1の実績をもつ「ゆめソーラー」までお気軽にご相談ください。

太陽光発電の基本的な仕組み

まずは太陽光発電の仕組みについてご紹介します。

太陽光パネルが太陽光エネルギーを電力へ変換する

太陽光発電とは、太陽光を電力へ変換するシステムのことです。自然のエネルギーを使用した発電システムで、再生可能エネルギーとも呼ばれています。

発電までの具体的な流れは以下の通りです。

1. 太陽光パネルが太陽光を直流電流へ変換する（発電）
2. 発電したストリング単位の直流電流を接続箱で1つにまとめる（パワコン一体のものもある）
3. パワーコンディショナーで直流電流を交流電流へ変換する（インバータ）
4. 分電盤に接続して電気機器に電源供給する

発電した電力を家庭内配線に接続したり、送電網へ逆潮流させたりするには交流電流である必要があります。発電した電力は直流電流ですので、パワーコンディショナーで交流電流に変換しなければいけません。

家庭内配線に電力を接続することで、発電した電力を自宅の部屋で利用することができます。
また、送電網へ逆潮流させることで、政府が定めた固定価格買取制度（FIT制度）や電力会社ごとの買電サービスにより発電した電力を売ることができます。

その他、近年ではP2P取引*や自己託送制度*によって電力を供給する手法も誕生しています。

*P2P: Peer to Peer取引のこと。個人や法人などの発電事業者が、発電した電力を売電するのではなく別の電力需要化に供給する手法

*自己託送制度：発電した電力を売電するのではなく、発電施設とは離れた自己所有施設へ電力を同時同量で供給する手法

太陽光発電を構成する機器

太陽光発電システムは、太陽光パネルなど複数の機器で構成されています。

機器名	役割
太陽光パネル	太陽光エネルギーを直流電流へ変換される機能を持つ
パワーコンディショナー	太陽光パネルから送電された直流電流を、交流電流へ変換する
分電盤	家庭内電力系統の玄関の役割。各コンセントへ送電するための装置
太陽光発電モニタ	日々の発電量や電量消費量をグラフや数字で表示してくれる

そのほか、電線や架台、周辺機器等で構成されています。

売電制度は出力に応じて制度が変わる

太陽光発電の仕組みを知る上で欠かせないポイントといえば、固定買取価格制度についてです。

固定買取価格制度は、出力に応じて電力の買取期間と売電単価が異なります。

出力10kW未満の「住宅用太陽光発電」は、10年間の固定買取期間のもと余剰買取が適用されます。
そして出力10kW以上の「産業用太陽光発電」は、20年間の固定買取期間のもと余剰買取が適用されます。

※余剰買取:発電した電気のうち、自宅で消費して余った電気のみ売電する買取方式です。2019年度までは10kW以上50kW未満の産業用太陽光発電には20年間の全量買取もしくは余剰買取が選択可能でした。しかし昨今の太陽光発電システムの普及に伴い、再エネ賦課金の増加。国民の電気料金負担を抑制するために、50kW未満の太陽光発電システムへの全量買取は廃止となりました。

売電単価は毎年改定される

売電単価は毎年改定されるので、太陽光発電の設置を申請する年によって適用される価格が変わります。
2024年度の売電単価はこちらです。

2024年、太陽光発電の導入ポイント

続いて太陽光発電の現状と、2024年から太陽光発電を導入する前にチェックすべきポイントをご紹介します。

導入コストが安くなっている

太陽光発電は年々導入コストが安くなっているので、以前よりも導入しやすくなっている点に注目です。

たとえば固定買取価格制度の前身となる制度が始まった2009年の設置費用は、なんと1kWあたり60万円/kW前後でした。2024年度の太陽光発電のシステム価格は25.5万円/kWと想定しています。

一般住宅は4～8kW程度の出力の太陽光パネルを設置しますので、2009年度と比べて136万円～273万円前後は導入コストを抑えられるようになりました。

もちろん販売店による価格差も大きく、A社とB社とで住宅用太陽光発電の導入に100万円以上差がつくケースもあります。

売電単価が減少

太陽光発電の導入コストが安くなっている一方、売電単価は減少傾向です。固定買取価格制度がスタートした2012年の固定買取価格と、2024年の固定買取価格を以下にご紹介します。

	2012年	2024年
10kW未満	・ダブル発電34円 ・ダブル発電なし42円	・16円
10kW以上	40円（税抜き）	10円（税抜き）

売電収入は少なくなりつつあるものの、一方で太陽光発電の設置費用も低下しているため、結果的な収益性は大きくは変わりません。売電単価の設定は内部収益率IRRが3.2％になるように調整されているためです。

一方で、近年では自家消費型太陽光発電やZEH住宅が普及しており、太陽光発電を売電目的とした投資商材ではなく、省エネルギー化という太陽光発電システムの本来のあり方に注目が集まっています。

導入件数が毎年増えている

太陽光発電は補助金やFITなどの国の後押し、2011年の東日本大震災、近年の異常気象などによる防災・減災意識の向上もあり、太陽光発電は増加し続けました。

売電価格は下がっているものの、購入価格の低下や電気代の高騰、エネルギーの自給自足や防災という点においても2024年に太陽光発電を導入しても遅くないでしょう。

蓄電池と組み合わせに注目

FITが始まり10年経過したいわゆる卒FITユーザにとっては、発電した電力は売電するよりも自宅で消費したほうが経済的です。

蓄電池があれば、太陽光発電で発電した電力を貯めて、太陽光発電の電力でまかなえられない時間帯に放電して自家消費することができます。

経済性の他、数多くの自然災害をきっかけに防災への意識が高まり、卒FITユーザーを中心に蓄電池への注目が高まっています。

自治体による補助金制度

2024年時点において、国が定めた太陽光発電単体に対する補助金制度はありません。しかし、自治体独自の補助金制度を設けている場合があります。

詳しくは各地方自治体、もしくはゆめソーラーへお問い合わせください。

ZEH住宅への活用などにも期待

固定買取価格制度終了後の運用についても考えられるようになり、2024年現在は自家消費型太陽光発電やZEH住宅といった活用方法にも注目です。

上記のように自家消費型太陽光発電は、単純に売電を行わない太陽光発電の運用方法です。

そしてZEH住宅は、太陽光発電を含めさまざまな最新機器や住宅性能を向上させることで、消費エネルギー0を目指した住宅の新しい在り方です。

太陽光発電は、売電ではなく自家消費という使い方が今後のニーズとなっていくでしょう。

太陽光発電を導入するメリット

ここからは太陽光発電の導入メリットをご案内いたします。

電気代が安くなる

太陽光発電導入の主なメリットといえば、電気代が安くなる点です。太陽光発電を設置した後は、発電した電気を家電製品や照明など住宅のあらゆる電気機器に使用できます。電力会社からの買電を抑えることができるため、電気代の削減につながります。

さらに蓄電池があれば日中に発電した電気を蓄えて夜間に利用することも可能です。

売電できる

太陽光発電で発電した電気は電力会社へ売ることができます。現在でも、政府が定めた固定買取価格制度によって住宅用太陽光発電は一定期間固定価格で売電できます。

たとえば5kWで運用した場合は年間あたりおおよそ6,000kWhの発電が見込めます。そのうちの60％を売電した場合、2024年の売電価格16円/kWhの場合、57,600円の売電収益となります。

簡易計算:6,000kWh×0.6×16円/kWh=57,600円/年

※発電量や売電収入額は設置環境や条件等によって大幅に変わります。

停電時も電気が使える

2011年の東日本大震災や2019年の台風被害など、災害時の停電対策として太陽光発電を導入するのもおすすめです。

住宅用太陽光発電システムは、停電時に売電をストップしますが、自立運転機能により発電した電力の一部を利用することができます。

太陽光があれば毎日発電できるので、他の発電機と違い1ヶ月など長期停電にも対応できます。

寿命が長い

太陽光発電には機械的に動作する箇所がなく、部品点数も比較的少ないため寿命が長いという強みがあります。

太陽光パネルの交換時期は20年以上といわれており、メーカーが設定している出力保証も25年と長く、少なくとも20年以上の稼働は想定されているほど長寿命です。

実際に30年以上稼働し続けている太陽光発電機器も存在します。

固定買取価格制度の終了後も活用できる

太陽光発電を固定買取価格で売電できるのは、10kW未満の太陽光発電設備で10年間です。
そのため11年目から利用メリットがないと勘違いする人もいます。

固定買取価格制度の終了後も売電を受け付けている電力会社は存在していますし、自家消費型に切り替えて節電効果を伸ばすことが可能です。

売電収入の減少に反し、電気料金は高騰傾向にあるため、売電収入よりも電気代削減・節電を意識している方にとっても太陽光発電の恩恵は大きいです。

太陽光発電で気を付けたいデメリット

ここからは太陽光発電を導入前に確認しておくべきポイントをご紹介します。

天候（日射量）に左右されやすい

太陽光発電を導入する時は、日々変化する天候に左右される点を覚えておきましょう。

太陽光発電は変動型の発電システムです。雨や曇りなどの日は、日射量が減少するため発電量も減少してしまいます。

太陽光発電を検討する際には、販売店から詳細な発電シミュレーションをもらいましょう。お住まい地域の最寄りの気象観測所の気象データをもとに正確な発電量をシミュレートしてくれます。

また、影も発電量に大きく影響します。周辺環境による影の影響を確認してもらうために、必ず販売店には現地調査へ来てもらうようにしましょう。

災害やいたずらで被害を受ける可能性もゼロではない

太陽光発電システム自体は寿命の長い装置ですが、災害や積雪によって故障・破損する可能性もあります。

たとえば以下のような被害が想定されます。

災害そのものは防げないので、事前に火災保険の加入や確認が大切です。また、いたずらなど故意に破損されたり盗難されたりといった場合も、火災・住宅総合保険で補償対応してくれるものもあります。

メンテナンスコストがかかる

太陽光発電は初期費用以外に、定期的なメンテナンスコストも考慮する必要があります。メンテナンスについては、メーカーや施工業者が総合的なメンテナンスパックを提供しているところがあります。

太陽光発電の収支シミュレーションを取る上では、必ずメンテナンスコストを考慮しておきましょう。

周辺環境により被る問題例

太陽光発電は周辺環境によって発電量が激変します。とくに障害物は影になる可能性があるので、パネルに影がかかる場合は本来の発電能力を発揮できません。

その他の問題として、太陽光パネルからの反射光で近隣住民とトラブルに発展する可能性があります。

北面の屋根に設置すると太陽との位置・角度の関係から周辺住宅に対する反射光が発生しやすいです。北面の屋根は発電量も低いため設置をおすすめできません。

なお、北面設置を保証対象外とするメーカーもあります。

売電単価が下がってきている

太陽光発電の売電単価は、年々下落しており今後も同様の傾向が続く、もしかしたら制度が廃止されるかもしれません。

2023年度に導入した場合、売電収入は少なくなりますが設置費用も下がっていることから投資効果は大して変わりません。

売電単価が下がっているから太陽光発電の導入をあきらめてしまった経験があるかたは、2022年度に太陽光発電の詳細なシミュレーションをとって売電収入と初期費用回収のバランスも考えて再度検討してみるのもいいでしょう。

また、FIT終了後も電力の自家消費や防災対策として太陽光発電は活躍するということは忘れないようにしてください。

どうしても設置に向いていない住宅もある

屋根の形状や建物の向きによっては、設置容量や発電効率という点で設置に向いていないケースもあります。

たとえば屋根が複雑な形状・小さいといった場合は、充分に太陽光パネルを設置できません。そのため設置・維持費用に対して、経済メリットが少なくなってしまいます。

このような場合は、住宅用太陽光発電ではなく駐車スペースを利用したソーラーカーポート（太陽光発電を搭載したカーポート）を検討してみるのがおすすめです。

日当たりの良い駐車スペースがあればぜひソーラーカーポートも検討してみましょう。