太陽光発電は購入金額以上の経済メリットを生み出せる機器であり、若年層の方や自己資金が少ない方の間でも広く普及しています。
この記事では太陽光発電が購入金額以上の利益（経済メリット）を生み出す仕組みやメリットについて案内していきます。
太陽光発電で利益を生み出す仕組みとメリット
まずは太陽光発電から得られるメリットや利益を生み出す仕組みについて、具体例を出して説明します。
①電気代を削減できる
太陽光発電で発電した電力はご家庭で使用します。電力会社からの購入電力を減らせるため電気代を削減できます。
専業主婦や子育てのため在宅が多く、昼間に電力を比較的使われるご家族に大変好評です。
②電力を売って収入を得られる
太陽光発電で発電した電力はご家庭で優先して使用します。余った電力は固定価格買取制度という国の制度により住宅用太陽光発電であれば10年間電力会社が買い取ってくれます。
共働き等により日中の電力使用量が少ないご家庭であれば、売電量が多くなるため売電収入を最大限高めることができるでしょう。
どれほどのメリットを生み出すのか
太陽光発電システムの経済的なメリットは、設置容量やご家庭の電力の使用状況で異なります。
一例として、一般的な6kW程度の太陽光発電システムを2020年度に設置した場合の年間収支について解説します。
【設置条件例】
- 太陽光パネルメーカー：シャープ
- 設置容量：6.144kW
- 設置地域：福岡県福岡市
- 屋根形状：切妻
- 屋根角度：27度
- 屋根方位：南向き
この条件で太陽光発電システムのかんたん発電シミュレーションを行った結果、年間7,382kWhの電力を発電する結果となりました。
上記で説明した通り、発電した電力の一部は自宅で消費して電気代を削減、余った電力は電力会社に売電します。平均的な例として発電した電力の30％を自宅で消費し、残り70％を売電して収入を得るという条件でシミュレーションします。
B) 自家消費による電気代削減効果
電気代の削減効果は、電力の使い方や普段購入している電力の買電単価によってかわってきます。買電単価、つまり1kWhあたりの電気代は電力会社との電灯契約内容や電力使用量などによって異なります。
1kWhあたりの電気代を26.33円/kWhとします。
この26.33円/kWhは経済産業省 調達価格等算定委員会が公表している数値であり、1kWhの電力を自家消費することにより26.33円のメリットを得られるということを意味します。
（2020年 経済産業省 調達価格等算定委員会：https://www.meti.go.jp/shingikai/santeii/pdf/20200204001_1.pdf）
年間発電量は7,382kWh、そのうち30%を自家消費として活用するため
年間発電量7,382kWh×自家消費率30％×買電単価26.33円/kWh=58,310円…Ⓑ
1年間で58,310円分の電力は太陽光発電でまかなうため電気代を削減することができます。
A) 売電収入効果
売電収入の大きさは売電単価が影響してきます。売電単価は太陽光発電の設置を申し込みした時期によってかわります。
九州で2020年度に太陽光発電の申請をした場合、1kWhあたりの売電単価は21円/kWhとなります。年間発電量は7,382kWh、そのうち70%を売電するため
年間発電量7,382kWh×売電率70%×売電単価21円/kWh=108,515円…Ⓐ
1年間で108,515円の売電収入を得ることができます。
A＋B) 年間経済メリット
1年間に得られる経済メリットは、上記のⒷ電気代削減効果とⒶ売電収入効果を足し合わせたものになります。
Ⓑ電気代削減効果＋Ⓐ売電収入効果＝年間経済メリット166,825円
1年間で166,825円の経済メリットを得ることになります。
固定価格買取制度の期間である10年間では単純計算だと1,668,250円もの経済メリットを得られる計算となります。
ゆめソーラーで太陽光発電を設置されるお客様の多くはこの10年間の経済メリットが購入費用を上回るため、太陽光発電では投資費用の元が取れることになります。
太陽光発電の購入費用の元を取れるという具体的な例は以下の記事でご紹介しています。
次に、上記経済メリット以外にも家計を助けてくれるポイントについて解説します。
③11年目以降もずっと使える
太陽光発電システムは長寿命のため、固定価格買取制度が終了する11年目以降も活躍してくれます。
電気代を削減し続けられる
まず、11年目以降も電力の自家消費によって電気代を削減し続けることができます。太陽光パネルは30年以上稼働する施設があるほど長持ちです。長寿命な太陽光発電システムはご家族の次の世代でも家計を助け続けてくれることでしょう。
小売電気事業者などと自由契約を結び売電を行う
固定価格買取制度では、九州電力や東京電力などの旧一般電気事業者が余剰電力の買取を行っています。一方、この制度の満了を迎える11年目以降は旧一般電気事業者による買取義務はなくなります。ただし売電ができなくなるわけではありません。
結論を言うと、旧一般電気事業者や新電力事業者といった小売電気事業者に対して引き続き余剰電力を売電することができます。契約の期間や売電単価は各小売電気事業者によって異なります。
売電できる事業者一覧は経済産業省 資源エネルギー庁のホームページに記載されています。詳しく知りたい方は下記リンクをご覧ください。
④災害時にも電力を使用できる
太陽光発電があれば災害等により停電した場合にも日が当たる日中は発電した電力を利用できます。同時使用できる電力の大きさはメーカーによって異なり、一般的には1.5kWという上限はあります。
それでもテレビを見たり携帯電話を充電したり、メーカーによっては冷蔵庫や電子レンジ、掃除機や洗濯機も使えます。
覚えておかなければならないことは、停電時には太陽光発電の運転は停止します。発電した電力を自家消費するためには設置者自身がパワーコンディショナーを自立運転モードに切り替えなければなりません。
自立運転モードへの切り替え方法は各メーカーによって操作が異なります。下記リンク、もしくは各社のホームページをご確認下さい。
<参考 太陽光発電協会 住宅用太陽光発電システム 停電時の自立運転について>
メリットを最大化するために
この記事では太陽光発電システムが家庭にもたらすメリットについて説明しました。
売電収入の金額は売電単価が大きく影響してきます。
2020年度の九州の売電単価は21円/kWhと前年度よりも3円/kWh下がってしまいました。ただし売電単価が下がるということは、販売価格も下がる前提があってのこと。固定価格買取制度の下、太陽光発電を設置すれば売電収入と電気代削減効果で元が取れることには変わりありません。
売電単価が下がったとしてもメリットは出ます。ゆめソーラーのように実店舗がある販売店では現地の状況を考慮した正確な収支シミュレーションを無料で受け付けています。是非ご相談ください。
以下の記事では、太陽光発電システムが高くて購入に戸惑っているという方に向けて、生活に支障なく支払が出来る理由「太陽光発電の支払い方法や元が取れる仕組みについて」ご紹介しています。経済メリットが支払いを上回ることで若年層や自己資金が少ない方にも人気がある理由を説明しております。
