太陽光発電を導入する際のポイントとして計画的な支払い方法を考えることが重要です。

この記事では太陽光発電の支払い方法や、最も多い分割払いの返済イメージ、自己資金が少ない20代後半のご家族にも手軽に太陽光発電が導入されている理由についてご紹介します。

ご家庭によって適した太陽光発電の導入方法は異なりますので、設置をご検討されているかたはお近くのゆめソーラーへお気軽にご相談ください。

購入者のほとんどが分割払いをしている

太陽光発電を購入するとき、一括払いをした方が最も安く購入することができます。

しかし自己資金で一括払いができても分割払いを選択されている方が多くいらっしゃいます。

分割払いだと金利はかかりますが、太陽光発電は選択と運用を誤らなければ得られる経済メリットが総支払い金額を上回ります。自己資金は生活のグレードアップや旅行などその他の費用に充てることができるため、購入者の多くが分割払いを利用されている現状です。

分割払いの具体例をご紹介していきます。

太陽光発電を分割払いした具体例

太陽光発電が生み出す経済メリットは、支払い総額を上回ることが可能です。ただし投資回収に要する期間は太陽光発電システムの購入費用のほか、設置条件、業者、設置後の運用、支払い方法などによって大きく差がつきます。

ここでは平均的な太陽光発電システムを分割払いした場合に太陽光発電システムの購入費用分を回収できる具体例をご紹介します。

【設置条件例】

  • 太陽光パネルメーカー:カナディアンソーラー
  • 設置容量:3.18kW
  • 設置地域:佐賀県佐賀市
  • 屋根形状:切妻
  • 屋根角度:27度
  • 屋根方位:南向き

【支払い条件】

  • 設置費用:950,000円(税込)※メンテナンス費用込
  • 支払い方法:180回分割払い(15年)
  • 分割払手数料率(実質年率):1.75%

この条件で支払総額を計算すると、180回の分割払い手数料込みで1,080,824円の支払いとなります
(支払い総額=6,108円×1回+6,004 ×119回=1,080,824円 ※1回目のみ6,108円)

一方で、2022年度に太陽光発電を設置して15年間に得られる太陽光発電の経済メリットは1,107,972円となります。
(※経済メリットの計算については太陽光発電で家計が助かる仕組み(からくり)とはをご覧ください。

このように太陽光発電の購入費用を経済メリットが上回ります。

もちろん購入業者や設置メーカー、設置後の運用次第では回収期間に大きな差が出ます。特に購入業者や太陽光パネルメーカーの違いによっての差は大きく、早く回収できるご家庭では12年前後、遅いご家庭では20年というように差が表れるケースもある為、見積の際には複数の業者で複数のパネルメーカーでシミュレーションを比較しましょう。

太陽光発電の選択次第では上記の例以上に月々の経済メリットが分割払いの費用を上回ります。そのため、自己資金が少ない20代後半のご家族にも無理なく住宅用太陽光発電を導入できるため大変人気です。

▶ゆめソーラーで設置したお客様の声

多くの方が見誤る支払い計画の注意事項

最後に、太陽光発電の支払い計画に関して念頭に入れて頂きたいポイントをご案内いたします。

①経済メリットはA電気代削減効果とB売電収入の合算値

太陽光発電の購入費用の元を15年で取る計画だったのが、1年間の売電収入を15倍しても購入金額に到達しない、と不安がられる方もいらっしゃいます。太陽光発電で得られる経済メリットは売電収入だけではありません。電気代の削減効果も太陽光発電の重要な経済効果になります。

太陽光発電があれば、本来購入するはずだった電気を買わずに済むため、電気代を削減することができます。

電気代の削減効果は単月の電気代明細書を見ても判断しづらいので、太陽光発電設置前の電気代明細書を持っておくと役に立ちます。

②分割払いであれば本当は120回払いを推奨

住宅用太陽光発電の固定価格買取制度は10年間です。仮に分割払いの回数を180回(15年払い)とした場合、固定価格買取制度の期間が満了する11年目以降は売電収入が少なくなるため手出しの費用がかかる可能性があります。

180回払いでも月々の負担額が少ないと納得できれば問題ないですが、必ず120回払い(10年間)での提案も受けて無理なく支払いが可能か検討しましょう。

③電気の使い方が変わると返済計画も変わってくる

太陽光発電で発電した電力は優先して自宅で使い、余った電力は電力会社が買い取ってくれます。電気を使わなければ売電収入が増えるため、収入を増やそうと電気を使わないよう奮闘するかたもいらっしゃいます。電気の使用を極力控える暮らしは理想的ではありますが、電気の使い方は太陽光発電の返済計画(設備投資の元を取るまでの期間)に大きく影響してきます。

売電単価が高かった以前は、電気の使用を控えて売電量を増やすことで売電収入を高めて返済期間を短縮することが可能でした。しかし2022年においては売電単価が17円/kWhと昔と比べて低く設定されています。そのため売電量を増やしても以前ほどの売電収入を得ることは難しくなり、返済期間を短縮することはできません。

一方で、家庭の電気代は年々高騰しています。石炭などの輸入価格の高騰や再エネ賦課金の高騰。2022年1月の電気料金は1996年以降で最も高くなりました。追い打ちをかけるようにロシア・ウクライナ問題による世界的な天然ガスの価格の高騰。今後も家庭の電気料金は上がり続ける見込みです。

電気代が高騰しても太陽光発電を設置しているご家庭では影響が少なくすみます。本来購入するはずだった電力は、太陽光発電で発電した電力でまかなえるため電気代を大きく削減することが可能です。電気代の平均単価を26.44円/kWhとします。発電した電力は17円/kWhで売るよりも自宅で消費して26.44円/kWhの電力を買わなくする方がお得です。そのため発電した電力をいかにして自家消費するかに注目したほうが家計にとってはお得になるのです。

ちなみに発電した電力の100%を自家消費した場合、先述のシミュレーションで15年間に得られる太陽光発電の経済メリットは1,560,224円となります。10年間で1,040,150円のため、おおよそ10年間で設置費用の元を取ることが可能です。

太陽光発電の自家消費量を高めるには以下のような方法があります。

・昼間の電気使用量を高める(例えば昼間に洗濯、掃除をする)

・オール電化住宅にする

・蓄電池を導入する(発電した電力を蓄えて夜も自家消費できる)

これから太陽光発電を設置されるかたは、電気を売るよりもどのようにして電気を有効活用できるか検討することをお勧めします。

メリットを最大化するために

どれだけの経済メリットが得られるかは太陽光発電を設置するかどうかを決めるための重要な指標になります。

これから太陽光発電を設置するご家庭では、発電した電気をどうすれば有効活用できるか、電気の使い方を見直すことをおすすめします。

ガスからオール電化への切り替え、蓄電池の設置は太陽光発電で発電した電力の消費量を高めるために最適な機器です。

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