どんなに評判のよい会社でも、すべての人にとって完璧とは限りません。だからこそ、「信用できるかどうか」は、自分自身の視点で見極めることが大切です。
・基本情報が開示されているか？
・口コミや行政処分歴に不安はないか？
・実績や対応が誠実か？
これらのチェックを通して、安心して任せられる会社かを判断しましょう。
たとえば、太陽光発電など高額な導入を検討する場面でも、「長く続いている」「店舗がある」「中立的に提案してくれる」といった要素がある企業であれば、自然と安心感につながります。
信頼できる会社を選ぶには、最終的に「調べる力」と「感じ取る力」の両方が必要です。よい買い物となるように、焦らず、じっくり見極める姿勢を大切にしてください。
大きな買い物や長期の契約をするとき、ふと「この会社、本当に信用して大丈夫かな？」と不安になったことはありませんか？
ネット上には魅力的な言葉や口コミがあふれていますが、なかには詐欺まがいの業者や、アフターサポートがずさんな会社も紛れています。
個人でも法人でも、取引のリスクを避けるには「相手が信頼できる会社かどうか」を見極める力が欠かせません。
本記事では、信用できる会社かを見極めるための具体的な7つのチェックポイントを紹介します。誰でも簡単に実践できる方法ばかりなので、ぜひ参考にしてください。
「あなたのご家庭ではどれくらいおトク？太陽光発電のシミュレーションを”無料”でお試しください！」≫
目次
信用できる会社を見極める7つのチェックポイント
1. 会社の基本情報を公式サイトで確認
まずチェックしたいのは、「公式ホームページが存在するか」です。次にホームページ内にの会社紹介ページに「基本情報」がきちんと載っているかどうかを確認してください。
具体的には、以下のような項目です。
- 会社名
- 所在地（番地まで明記されているか）
- 電話番号もしくはメールアドレス
- 代表者名
- 資本金
- 設立年
これらがきちんと明記されていない会社は、何かを隠している可能性があります。
また、所在地がレンタルオフィスやバーチャルオフィスのような一等地ビルばかりの場合も、実体があるかを注意深く見極めましょう。
2. 法人番号・登記情報を調べる
企業が本当に存在しているかどうか、また代表者が誰か、といった情報は国税庁「法人番号公表サイト」で簡単に検索することができます。
さらに詳しい情報を知りたい場合は、法務局で「登記簿謄本（履歴事項全部証明書）」を取得すれば、
- 過去の代表者の変更履歴
- 本店所在地の移転履歴
- 設立時期や事業目的
なども確認できます。最近ではオンラインで取得する下記のようなサービスが主流になっています。
過去に短期間で何度も代表者が変わっていたり、頻繁に所在地を移している場合は、経営が不安定であったり、トラブル回避のために会社を使い回しているケースもあるので注意が必要です。
3. インターネットでの評判・口コミを確認
第三者からの評判は、その会社の「外からの見え方」を知る大切な手がかりです。
以下のようなサイトで社名を検索してみましょう。
- Googleマップのレビュー
- X（旧Twitter）やInstagramなどSNSでの投稿
- 5ちゃんねるやYahoo!知恵袋などの掲示板
- 企業口コミサイト（転職サイトや製品レビューサイトなど）
ただし、ネットの口コミには極端な意見や、いわゆる“やらせ”も混じっています。
レビューの数が極端に少なかったり、どれもテンプレートのように似ている場合は注意が必要です。
逆に悪評が多い場合も、その内容が「個人の感情的なもの」か「実務上のトラブル」かを見極める視点が大切です。
4. 帝国データバンク・東京商工リサーチで調査
より専門的な情報を得たい場合は、企業の信用調査を行っている「帝国データバンク」や「東京商工リサーチ」のサービスを利用するのも有効です。
これらの機関は企業の資金繰り、取引先、支払い実績、代表者の経歴など、客観的かつ詳細な情報を信用調査レポートとして提供しています。法人向けサービスではありますが、個人でも低価格で企業情報を取得できるサービスがあります。
たとえば以下のようなサービスです。
- TDB企業サーチ：業界首位の帝国データバンクが提供する簡易情報提供サービス。1社あたり500円（税込）
- @nifty ビジネス：帝国データバンクや東京商工リサーチの企業情報を個人で取得可。1社あたり1760円（税込）から
- ジー・サーチ データベースサービス：@nifyと同様のサービス
法人サービスに加盟せずとも、個人で会員登録して、クレジットカード決済で両社が提供する企業情報を購入することができます。
高額な取引を検討している場合は、こうした第三者による客観的な調査結果も判断材料に加えると安心です。
5. ブラックリスト・行政処分歴を調べる
いくら見た目がきれいな会社でも、過去に法令違反をしていたら要注意です。
消費者庁や金融庁、厚生労働省、各自治体などでは、業務停止命令や行政指導を受けた企業を公表しています。
たとえば、以下のようなキーワードで検索してみましょう。
- 「〇〇株式会社 行政処分」
- 「〇〇株式会社 詐欺」
- 「〇〇株式会社 ブラック」
過去に処分を受けている会社は、その詳細や再発防止策まで含めて慎重に見極める必要があります。
とくに“同じような会社名で複数の法人がある”場合は、過去にトラブルがあった法人から社名を変えて活動している可能性もあるので注意が必要です。
6. 電話やメールの対応を見る
実際に問い合わせをしてみると、その会社の誠実さが垣間見えます。
電話がすぐにつながるか、メールの返信が丁寧か、内容がわかりやすいか、無理な勧誘はないか…など、対応の質は信頼性の大きな判断基準になります。
とくに、
- 質問への回答が曖昧
- 強引に契約を迫る
- 担当者が頻繁に変わる
といった場合は警戒が必要です。
7. 取引事例・パートナー企業・顧客の実績
その会社がどんな相手と取引しているか、どんな実績があるかも信頼性のバロメーターです。
大手企業や自治体と取引実績がある、継続してサービスを提供している、という情報が公開されていれば安心材料になります。
ただし、実績が「やたらと芸能人との写真」「有名企業のロゴを並べているだけ」など、内容が曖昧な場合は裏付けがあるかをよく確認しましょう。信頼できる会社は、数字や事例を具体的に示しています。
【注意点】表面上の安心感にだまされない
「登記されている」「サイトがしっかりしている」といった表面的な情報だけでは、信用の有無は判断しきれません。
実際に登記のある法人であっても、過去に行政処分を受けていたり、口コミでトラブルが報告されているケースもあります。
1つの情報だけに頼らず、複数の視点から総合的に判断する姿勢が重要です。
「あなたのご家庭ではどれくらいおトク？太陽光発電のシミュレーションを”無料”でお試しください！」≫
【まとめ】信頼できる会社は“見極める力”で選ぶ
執筆者：ゆめソーラーマガジン編集部
ゆめソーラーマガジンは、福岡・佐賀・熊本・大分・鹿児島の太陽光発電・蓄電池専門店「ゆめソーラー」が運営するオウンドメディアです。太陽光発電・蓄電池に関するノウハウを中心に、再生可能エネルギーや環境に関するお役立ち情報を発信しています。｜公式LINEで情報発信中≫
記事をシェアする
