太陽光発電を導入するメリット・デメリットについて解説

地球温暖化対策や環境問題への関心が高まる中、再生可能エネルギーの活用が注目されています。

その中でも、太陽光発電は身近なところから始めやすい印象もあり、家庭やビジネスの現場で導入が進んでいる状態です。

とはいえ、太陽光発電は「設置に関する向き不向き」や、おすすめ度合が異なります。

そこで本記事では、太陽光発電の導入を検討する際に知っておきたいメリットとデメリットについて解説します。

「あなたのご家庭ではどれくらいおトク？太陽光発電のシミュレーションを”無料”でお試しください！」≫

太陽光発電の仕組み（システムの基本）

太陽光発電のメリットを理解するためにも太陽光発電の仕組みを簡単に説明しておきます。

太陽光発電は再生可能エネルギーの1種ですが、他の再生可能エネルギーのようにタービンのような駆動部がありません。

P型、N型の2種類の半導体を重ね合わせた太陽電池に太陽光を照射することで電気が生まれる「光電効果」という原理を利用して発電をしています。

他の再生可能エネルギーほど発電効率は高くはありませんが、設置場所の自由度が高く、設置規模も小型なものから大型なものまで、費用に併せた太陽光発電システムを設置できることが特徴です。

太陽光発電システムの種類には、まず「系統連系型太陽光発電システム」と「独立型太陽光発電システム」があります。

この２つのシステムを正しく理解しておきましょう。

系統連系型太陽光発電システム

太陽光発電システムで発電した電力を電力会社と商用の電力としてやり取りする、最も一般的なシステムです。

住宅や公共施設、オフィスや大型ショッピングセンターなどの商業施設の屋根に設置されている太陽光発電システムの多くは「系統連系システム」として設置されています。

2009年からは固定価格買取制度（FIT制度）が施行されていますので、昼間に太陽光発電システムで発電した電気はそのまま家庭や施設内で利用し、発電電力が消費電力を上回った場合は、電力会社へ送電し電気を買い取ってもらうことができます。

これを「売電（ばいでん）」と言います。

日射量が少ない日や夜間など発電量が少ない、もしくは全く得ることができない場合、また冷暖房を多く使う時期など発電電力では足りない場合には、その不足している電力のみを電力会社から購入します。

10kW以上の発電システムであれば、発電した電気のすべてを電力会社に買い取ってもらえるため、投資用に発電所を導入されることも多く、投資家や企業だけではなく、最近ではサラリーマンの方でも発電所を所有されている方も増えています。

自己所有の土地だけでなく、条件によっては太陽光発電の設置に適した土地を購入して設置しても十分な投資効果を生み出せるのが産業用太陽光発電です。

近年では太陽光発電システム付きの土地を販売している土地付き太陽光発電システムを販売する業者も多数あります。

利回り10%以上も実現できる安定投資として法人のみならず個人ユーザからも高い注目を集めています。

独立型太陽光発電システム

電力会社の送電網にはつながず、独立した状態の太陽光発電で発電した電力を蓄電池（バッテリー）などに蓄え、インバータで変換し、必要なときに電力を供給する地産地消の電源システムです。

オフグリッドシステムともよばれます。

これまでも公園や道路標識の照明、また山頂や、離島の灯台などの電源などでも使用されていました。

現在は、防災用の電源として話題になることがとても多くあります。

北海道胆振東部地震によって引き起こされたブラックアウトの記憶も新しいですが、これまでの大規模発電所ではない、分散型電源の必要性が注目されています。

その中で、太陽光発電システムの自家消費型、独立電源型システムというモデルは、今後、更に注目されていくといわれています。

特に余剰電力買取制度施行から10年経過する2019年からは卒FITと呼ばれるユーザが続々と増えてきます。

引き続き電力の買取りをしてくれる企業は存在しますが、保証された制度ではありません。

他方では電気代が高騰していくと予想されるため、自宅で発電した電力は蓄電池に蓄えて自家消費型の太陽光発電も増えていくことでしょう。

売電や投資を目的としたものではなく、あくまでも自家消費・地産地消を目的としているので、売電に頼らずに収支を考え、使用電力を想定し、最適なシステム容量を見極めたうえで、事業計画を検討していく必要があります。

なお、投資を目的とした10kW以上の産業用太陽光発電システムには補助金制度は存在しませんが、自家消費を目的とした産業用太陽光発電システムに対しては補助金制度が存在したりします。

太陽光発電業界のポイント

これまでの太陽光発電システムの急激な普及は、FIT制度の恩恵によるものが大きかったといえます。

最近では年々引き下げられている電力の買取価格の状況をみて、設置を見送るケース、本当にメリットがあるかを疑問に思われる声を耳にします。

また事業者様におかれましても、引き続き太陽光発電ビジネスを続けていっていいものか、どのようなアプローチを進めていくべきかを迷われている方もいらっしゃるかもしれません。

設置を検討されている方にとっても、設置を提案される専門業者の皆様にとっても、多くの方にとって導入コストは最も関心が高いと思われます。

実は太陽光発電システムの導入コストは年々下がっています。

市場が大きくなることで、システムを構成する部材・機器の大量生産が進み、低価格化が進みました。また、設置工事にかかる技術の向上も導入コスト低下の要因の１つでしょう。

導入コストではなく、費用対効果という側面で考えた場合にも、以前に比べ設置者の方の利益は大きくなっているといわれます。

太陽光発電業界における技術面の向上は目まぐるしく、わかりやすい例としては太陽光パネルであれば、発電効率の向上により少ない面積、少ない太陽光パネルの枚数でも多くの発電ができるようになっています。

屋根の面積が少ない、また限られた土地にしか設置ができない、という場合にも、太陽光パネルやパワーコンディショナの性能がアップすることで、年間の発電容量は数段異なります。

実質的には、導入費用の低下だけではなく、長期間で見た場合の節約できる電気料金・売電収入等と照らし合わせ、発電事業をスタートされている方も多いようです。

固定価格買取制度により再生可能エネルギーの導入は飛躍的に普及しました。

その中でも太陽光発電は企業のみならず個人でも事業を営むことが比較的に容易な発電方式として注目され、補助金制度や税制優遇などの後押しもあり劇的に増加しました。

太陽光発電の爆発的な増加に伴い、電気料金に上乗せされている再エネ賦課金の割合が高くなり、一般家庭や企業の負担額が増えてきました。

経済産業省では、再エネ賦課金の負担を減らす方策として、大規模な産業用太陽光発電を固定価格買取制度の対象から外す検討に入っています。

太陽光発電を導入するメリット

太陽光発電の設置のメリットは多くあります。

ここでは太陽光発電システムを設置するメリット・優位点をポイントにしぼってご紹介しましょう。

節電（光熱費削減）

固定価格買取制度による売電単価が下がる一方、近年、電気料金は上がり続けています。

現状、太陽光発電システム導入の一番のメリットは節電といえるでしょう。

電気料金の価格高騰の背景としては、化石燃料の高騰化、再エネ賦課金、消費税増税、電源開発促進税、原子炉の廃炉費用などがあります。

燃料となる「液化天然ガス」「石油」「石炭」の為替レートや輸入コスト次第で電気料金は左右されます。電気は売り買いの時代ではなく、自家消費の時代へと移りかわっています。

なお、電気代が下がるということは、固定価格買取制度を維持するための再エネ賦課金の個人負担額も安くなるということになります。

再エネ賦課金は太陽光発電をはじめとした再生可能エネルギーを国内に普及させるために、電灯契約を結んでいる事業者や個人からその月の電気使用量に応じて徴収される税金です。

電力会社からの明細書には「再エネ賦課金」として明記されています。

固定価格買取制度による売電

国は2009年に余剰電力買取制度を制定しました。

発電した電力のうち自家消費して余った電力を電力会社が10年間買取ることを義務付けた制度です。

さらにこの制度は2012年からは固定価格買取制度として生まれ変わり、10kW未満の太陽光発電システムであれば10年間、10kW以上の太陽光発電システムであれば20年間の電力買取りが義務付けられました。

固定価格買取制度のもとにおいて、太陽光発電システムは10kW未満の住宅用システムであれば余剰電力、10kW以上の産業用システムであれば余剰分、もしくは全量を固定価格買取制度によって売電をすることが可能です。

売電単価は年々下がってきてはいるものの、そもそも売電単価は太陽光発電の市場価格を元に設置者が投資した費用を回収してメリットが出るように算出されています。

売電単価が下がった現在でも、比較的安価に導入できる太陽光発電はメリットを出せるため、ご家庭の副収入として、また投資として考えた場合にも不動産投資と比較して、安定した収入を見込める発電方式として人気は継続しています。

環境への配慮

近年、世界では、「環境(Environment)・社会(Social)・ガバナンス(Governance)」に力を入れる企業へ投資しようとするESG投資が急速に広まっています。

日本でも、企業がCSR（Corporate Social Responsibility）として環境へ配慮することなどは一般的になってきましたが、CSRはガバナンス(Governance)の側面が大きいですが、ESGはそれだけではなく、その企業が環境や人権問題などの社会問題に対してどのような問題解決をしようとしているかに着目されています。

ESG投資へ注目が集まっている背景としては、RE100に加盟しているような大手企業の中には、取引先や、下請け先の企業に対しても条件を求めてくるようになっているためです。

「十分に配慮していない」とみなされた企業に対しては、不安要素を感じ、金融機関からの資金が引き上げられるような動きもあります。今後、このようなESG投資の流れは日本にも広まると言われています。

そんな中、「脱炭素への取り組み」の一つとして、自家消費型の太陽光発電は、その中で大変注目されています。

他の再生可能エネルギーと比較し、太陽光発電業界は市場が成熟しており、規模としても比較的小規模なので、比較的取り組みやすいということは大きな要因です。

国内のエネルギー自給率を高められる

日本は世界4位のエネルギー消費国です。

しかしながら国内のエネルギー自給率はたったの8%しかありません。エネルギーのほとんどを外国からの輸入に頼っている現状です。

私たちの生活で使われているエネルギーのほとんどが海外からの輸入によるものなのです。これらの輸入しているエネルギーは化石燃料であり資源に限りがあります。

一方で太陽光発電は無尽蔵の太陽光エネルギーを使って発電を行います。

日本国内のエネルギー消費の15%程度を占める家庭部門において、設置できる場所の自由度も高い太陽光発電が普及していけばそれだけで国内のエネルギー自給率は高めることができるでしょう。

災害時の非常用電源

太陽光発電が設置されていると、停電などにより電力会社から電力が供給されない場合であってもパワーコンディショナの自立運転機能により専用コンセントを用いて電気製品を使うことが可能です。

医療用などに使用することはできませんが、テレビやラジオから情報を得ることや、携帯電話の充電なども可能です。

さらに蓄電池や電気自動車があれば、太陽光発電で創った電気をため、夜間に使用することなども可能です。

太陽光発電システムと蓄電システムの併用により、企業の事業継続（BCP対策）として活用されている事例も増えています。

電気が復旧するまでの期間、業務を早期に再開できるかどうか、また、災害時に地域に貢献することもでき、企業の信頼にも影響を与えます。

太陽熱の遮断

なかなか実感がわきにくいメリットではありますが、住宅屋根、工場やオフィス、集合住宅なども、屋根に太陽光パネルを設置することにより、屋根に照射されることを防ぎ、二重屋根と同じように遮熱効果が期待できます。

夏は、屋根の表面温度を下げることにつながり、必然的に２階の部屋の温度も下がります。

また、反対に冬であれば、熱を逃しにくい特徴がいかされ、室温の保温にもつながるといわれます。住宅であれば２階部分の冷暖房費の削減につながるケースも多くあるようです。

故障が少なく長寿命でメンテナンス性の高い太陽光パネル

屋根の上に設置する太陽光パネルだから極力メンテナンスもせずに不具合なく運用したいものです。

一般的な太陽光パネルは、連結された太陽光セルを強化ガラスで保護したシンプルな構造をしています。

他の発電方式に見られるタービンのような駆動部がなく、疲労で故障するケースは少ない発電方式であり太陽光パネルは長寿命であることが特徴です。

産業用太陽光発電の全量買取りの場合は20年間の買い取り期間が定められていることからも、長期稼働できるだけの耐久性はあるといえます。

各太陽光パネルメーカーのパネル出力保証は長いもので30年保証されていることや、京セラの自社施設の太陽光発電所では1984年から稼働し続けている多結晶シリコンの太陽光発電システムがあることからも耐久性の高さは窺えます。

仮に故障が起こったとしても、故障した箇所の太陽光パネルを交換するだけで早期に回復が可能な点も他の発電方式と比べて優れたメリットといえるでしょう。

機器性能が飛躍的に向上し信頼性が高まった

太陽光発電は他の発電と比べても注目度が高く、市場競争も激しいことから各メーカー研究開発を進め絶え間なく成長し続けています。

より変換効率の高い太陽光パネルやパワーコンディショナの研究開発がすすめられており、今後もますます機器性能は向上していくことでしょう。

機器性能向上に併せて保証面もますます充実してきており、太陽光パネルの出力保証では長いもので30年というものも製品化されています。

余剰電力買取制度が始まった当初と比べると性能は断然異なるため、これからの太陽光発電は高い信頼性をもって運用が可能となるでしょう。

以前は設置できなかった狭小屋根であっても今なら変換効率が高い様々な形状の太陽光パネルが開発されているため、太陽光発電を設置できるようにもなっているかもしれません。

予算や設置条件に併せて設備の規模を柔軟に変化できる

近年、風力発電や水力発電も小型のシステムから大型のシステムまで多彩なものが設置可能となってきました。

しかしながら他の発電方式は基本的に設置規模が巨大で莫大な設置費用を要するケースがほとんどです。

一方で太陽光発電は何千kWの発電を行える産業用システムもあれば数kWの発電を行う住宅用システムまで設置規模は様々です。

太陽光発電は1畳程度の大きさの太陽光パネルをつなげることで発電所を構成していくため、設置者の予算や設置スペースに合わせて柔軟に設備の規模を変化させることができます。

手軽さという点でも他の発電方式に勝るメリットといえるのではないでしょうか。

固定価格買取制度終了後も長年活用できる

住宅用の太陽光発電であれば、固定価格買取制度の期間は10年と定められています。

設置者は導入した費用を売電と節電による経済メリットでまかなっていくことになります。

10年を目安に元を取れるかどうかが肝心と思っていらっしゃる方が多く、11年目以降のメリットには目を向けない人も多いです。

確かに固定価格買取制度が終了してしまえば高い金額での売電はできなくなりメリットは薄れると感じます。

それでも引き続き電力の買取りを行ってくれる業者は多数存在するため、11年目以降も売電は継続できます。
さらに電気代の削減はこれまで通り継続できるため、メリットがなくなることはないのです。

10kW以上の太陽光発電の固定価格買取期間が20年であることからわかるように、太陽光発電は長期利用にも適しています。

家庭用蓄電池やオール電化などと組み合わせれば、電気やガスなどのエネルギーを購入しないという選択肢も実現できるでしょう。

家族の節電意識が向上する

太陽光発電を導入する際は、メンテナンスの一環として発電が問題なく行われているかどうかを日々確認できるように発電モニターも併せて設置します。

発電モニターでは太陽光発電で発電している電力の他、自宅で消費している電力量、メーカーによってはいくらの売電収入や節電効果が得られているかまで細かく表示してくれる機能があります。

今まで見えなかった日々の家庭の電力使用状況が見えるようになるため、大人も子供も関心をもち、住宅用太陽光発電を設置したほとんどのお客様からは節電意識が高まったという声が上がります。

オール電化住宅との相性が抜群

太陽光発電システムなしにオール電化住宅にしているご家庭も多数いらっしゃいます。

オール電化住宅向けの電気料金プランでは時間帯や季節によって電気料金が変動します。欠点は夜間と比べて昼間の電気代が比較的高いことにあります。

経済性・安全性・快適性など様々なメリットをもたらすオール電化住宅ですが、昼間に電気をたくさん消費するご家庭であれば高い経済効果は見込めません。

ただし、太陽光発電システムがあれば、昼間の電力は発電した電力でまかなうことができるため高い単価の電力消費を抑えられます。

蓄電池も合わせると光熱費0円住宅も実現できる

太陽光発電で発電した電力ならいくら消費しても電気代はかかりません。

ただし太陽光発電で電力を自家消費できるのは日が照っている日中だけあり、夜間は電力会社から電力を購入せざるを得ません。

また電力使用量に対して日照量が不足し発電量が足りていない場合でも電力を購入する必要があります。

近年災害などをきっかけに注目を集めているのが家庭用蓄電システムですが、一定規模の太陽光発電と蓄電池があれば昼間に発電した電力を蓄電池に蓄え、夜間に使用することで1日中電力を購入しないことも可能です。

太陽光発電を導入する際のデメリット

ここでは太陽光発電を導入する際に「デメリット」といわれがちな　ネガティブな要素、導入するにあたって、あらかじめ知っておくべき注意点をご説明しましょう。

景観が変わる

太陽光パネルを屋根に設置すると見た目が変わります。

屋根にこだわりのある方の場合は太陽光パネルで屋根が隠れてしまうことがデメリットとなるでしょう。

屋根に設置をしなくても、自宅に日当たりの良い駐車スペースがあればソーラーカーポートを設置することで太陽光発電を導入することができます。

一方、地上への設置をする産業用太陽光発電は設置規模も大きく周辺の景観が随分と変わります。

自然の中に無機質な太陽光パネルが設置されている光景を反対する人も少なくはありません。規模の大きな太陽光発電を設置する場合は近隣の住人の理解を得たうえで設置を行うことをおすすめします。

売電単価の低下について

前述のとおり、売電単価は年々下落しています。

10kW未満の住宅用太陽光発電設備の場合、余剰電力買取制度がスタートした2009年の売電価格は48円/kWh、固定価格買取制度がスタートした2012年には42円/kWhでした。

年々低下し、余剰電力買取制度がスタートして10年後の2019年には出力制御対応機器の設置義務がないエリアでは24円/kWhとなりました。

産業用システムにおいても、売電単価の低下は同様ですので、これまでのように、売電だけを目的に太陽光発電事業を行う事業者は減少しているといえるでしょう。

売電単価は下がってはいるものの、設置費用も2009年の半額以下といえるほどお求めやすくなっています。そのため、依然と比較しても高い費用対効果を実現できるのが太陽光発電の魅力です。

設置費用

余剰電力買取制度が始まった2009年と比べても太陽光発電の価格は半額以下まで下がってきました。

ただし導入コストが下がっているとはいっても、決して安い金額ではありません。

投資として考える場合には、金融機関が通常よりも低金利に設定している太陽光発電事業者向けのローンなどを利用することも可能です。

初期投資を抑えることもでき、月々の支払いを売電収入で支払われるケースも多いです。

日中しか発電ができない

太陽光発電は太陽光のエネルギーを使って発電します。

そのため日が照っていない夜間は発電をしません。

災害時に太陽光発電があれば安心というのは販売店のうたい文句ではありますが、そもそも夜間は発電できないため電力を使うことができないことは盲点であることを覚えておきましょう。

また、日中であっても日照量が足りない曇りや雨の日は発電量が低下するため、使用する家電が最低限に絞られると覚えておきましょう。

天候・災害による影響

太陽光発電は日射量や気温によって、大きく左右されます。

雨の日や曇りの日には発電量が低下します。予測していた発電量や売電収入を得ることができない可能性も考える必要があります。

台風や竜巻、落雷、それにともなう火災などは報道でも報じられることがあるので、目にされることもあるかもしれません。

2018年夏に発生した西日本豪雨の際には、長期に渡る多量の降雨が原因で土砂崩れが発生し、多くの太陽光発電所も被災しました。

浸水・破損した太陽光パネルであっても太陽光が当たれば発電がなされます。壊れたからと言って不用意に触って感電することには十分気を付けなければなりません。

台風や竜巻、火災など一部の災害では補償が適用されるケースが多いものですが、地震や火山噴火、津波など一部の災害に対しては任意保険に加入しなければならないケースがほとんどといえます。

災害時には太陽発電システムがメリットになることも多くありますが、災害の規模や状況によってはデメリットにもなりえるということです。

発電効率が悪い

太陽光発電の発電効率を示す値として太陽光パネルの変換効率があります。

実用化されている太陽光パネルの場合、変換効率は概ね20％前後となります。これは1,000の太陽光エネルギーに対して200の電気を生み出すということになります。

他の発電の発電効率と比較してみると、火力発電は40%程度、原子力発電は30%程度です。

再生可能エネルギー同士で比較するのであれば、風力発電の発電効率が最大約45%、水力発電が約80％、地熱発電が10～20%、バイオマス発電が約20%程度となります。

発電効率が100％にならない理由は、エネルギーが電力へと形態を変えようとしても必ず電力以外のエネルギーに分散されてしまうからです。

具体的に言えばタービンを回すための仕事のエネルギーに変換されたり、電気エネルギーを作り出す過程や送電する過程で熱エネルギーが発生したりするため、ある種のエネルギーを異なる種類のエネルギーに100％転換することはできないのです。

その他、太陽光発電の発電効率が低い理由であれば、太陽光には様々な波長の光が含まれていますが、太陽光パネルに吸収されて電気エネルギーを生み出せる波長はその一部だからです。

また太陽光パネルに販社して吸収されない光もあるため太陽光のエネルギーを100%電力に変換することは不可能なのです。

この発電効率の悪さがデメリットになる理由ですが、一言でいえば広い設置スペースが必要になるということです。

発電効率が悪いということは多くの電力を発電するためにはそれ相応の設置スペースが必要になってきます。

特に太陽光発電は住宅屋根や個人所有の近隣土地に設置するケースも多く、限られたスペースでの設置が求められることが多いです。

取扱い業者が多い

太陽光発電は固定価格買取制度や国・地方自治体による補助金制度の後押しもあり爆発的に普及してきました。

そしてこの太陽光発電ブームに便乗し参入してきた新規販売施工店も多数存在します。設置を検討している方にとってはどこに問い合わせをするのがベストな選択肢か困惑するでしょう。

長年専門職として太陽光発電を取り扱っている業者もいれば、中には太陽光発電事業を取り扱ったばかりで電気工事・建築工事の経験不足の業者も少なくありません。

施工不良や現場での身勝手な判断により施工不良を起こすようなケースもあります。

誤った施工やメンテナンスを続けていると発電量の低下や最悪のケースでは太陽光発電施設が倒壊するという例も存在します。

会社の実績等を加味することでこれらのリスクは軽減できるものですが、そのような業者が多数存在するという実態は、費用の高い太陽光発電を設置するうえではデメリットともいえるでしょう。

設置に向いていない環境もある

太陽光発電は設置場所の自由度が高いと記載しましたが、すべての住宅や土地が太陽光発電の設置に向いているわけではありません。

まず屋根の方位の問題があります。基本的に北流れの屋根には太陽光パネルは設置しません。

南面の発電に対して北面は半分程度の発電量になるほど効率があまりにも悪いからです。また、北面の太陽光パネルは反射光による近隣への被害が及ぶケースがあります。

住宅屋根の北面には太陽光パネルを設置しないというのがセオリーです。

その他、周辺環境によっては時間帯により影の影響を大きく受けてしまうものもあり、影の程度によっては発電量が足りずに投資効果を生み出さないケースも出てくることでしょう。

そして長年の運用の中で周辺環境が変わるということも太陽光発電のリスクの1つといえます。

メンテナンスフリーではない

かつて太陽光発電はメンテナンスフリーと呼ばれていました。

長期保証があるため不具合等があった場合に販売店や業者が対応してくれることに期待してメンテナンスをしていないユーザも多いはずです。

しかしながら太陽光発電の発電量を維持し続けるためには定期的なメンテナンスが必要です。

日本電気工業会・太陽光発電協会技術資料の太陽光発電システム保守点検ガイドラインには住宅用太陽光発電でも4年に1回は点検をするよう記されています。

メンテナンスの内容までもが明記されていますが、事業主では到底実行できない内容であるため販売店に相談をしてみましょう。

そのほか緊急的にメンテナンスが必要になるタイミングは発電量が低下しているときです。

日ごろからモニターやパワーコンディショナで発電量を確認しておくことでメンテナンスが必要と思えるタイミングを見定めることが重要といえます。

役目を終えたら撤去も必要

日本における太陽光発電の普及の歴史はまだ浅く、太陽光発電の廃棄についてはあまり注目されてはおらずその事例も少ないといえます。

しかし将来的には太陽光発電が大量に撤去・廃棄されることでしょう。

撤去・廃棄に関して、住宅用であれば約10～20万円程度要し、産業用であれば規模に応じた費用を要します。

いずれ撤去が必要となる太陽光発電なので、導入する時点で撤去を考慮した資産運用を検討しておくべきでしょう。

なお、環境省では太陽光発電のリサイクル推進ガイドラインを制定しており、太陽光発電の撤去方法やリサイクルの方法などが記されているため、確認しておくべきでしょう。

これから導入を検討する際の課題と対策

メリット・デメリットを踏まえ、課題も見えてきました。

業界の流れを踏まえ、太陽光発電システムを導入するにあたってより有益なものにするために、どのような対策があるかを考えてみましょう。

実績豊富な信頼できる販売施工店に相談する

正直なところ、太陽光パネルの性能や保障の内容を比較するとどのメーカーも拮抗してきています。

もちろん住宅屋根に最適なメーカー選びは必要になってきますが、どの業者で設置しようが太陽光発電のメリットは享受できるはずです。

太陽光発電を運用するうえで重要なことは如何にデメリットを少なくしていくかです。

太陽光発電を検討するうえで購入業者選びは悩まされる要素の1つですが、市場価格よりも高い値段で販売してきたり、不向きな環境への設置を勧められたり、アフターメンテナンスが充実していない業者も存在します。

そのようなデメリットを享受してしまうと長年運用する太陽光発電生活が有益なものにならなくなる可能性が高まります。

販売店を選ぶ際には実績の豊富さが1つの目安になるといえます。

実績のある販売店は価格の安さや提案力の高さのみならず10年、20年運用していくために必要な設置後のアフターサポートが徹底されています。

ただしホームページやお店の外観だけで業者の実態を判断するのはリスクも伴います。

実際に面と向かって提案を受け、その業者が信頼できるかどうかを見定めることが重要といえます。

メンテナンスについて

太陽光発電システムは、導入後のメンテナンスの負担が少なくて済むといわれますが、長期間の運用が想定されていますので、定期的なメンテナンスや保守管理の体制は必須といえます。

規模の大きな産業用太陽光発電システムの場合にはメンテナンスが義務化されていますが、住宅用太陽光発電システムの場合にも定期的なメンテナンスは必要です。

日本電機工業会・太陽光発電協会技術資料ではメンテナンスのタイミングや頻度、点検方法などが記されています。

ただし屋根の上の太陽光パネルを定期的に点検することや配線の状況を確認するのは危険を伴いますし現実的ではありません。

専門の資格を要するものもあります。定期的なメンテナンスは販売店や専門のメンテナンス業者に依頼しましょう。

日ごろからできることはモニターやパワーコンディショナにより発電の状況を確認することです。

発電量の低下やエラー表示があればすぐに販売店やメーカーに問い合わせをしましょう。具合を早期に発見し、対応することによって、発電がストップすることも避けられます。

また、システムを構成しているパネルや、パワーコンディショナの交換時期などを適正に判断することができます。

自家消費型

太陽光発電システムを自家消費目的として導入されることが近年注目されています。

電気代上昇に伴い電力会社から電力を購入したくない方、固定価格買取制度が終了して売電単価が下がるご家庭、その他工場屋根など電量消費の多い施設でエネルギーを自家発電するために導入するケースが目立ちます。

ただし電気使用量や電気消費の傾向、現在契約されている電気料金プランなどにより、期待できる効果は大きな差があります。

電力自家消費を目的とした太陽光設置は、固定価格買取制度のもとの運用より経済効果は薄いといえますが、脱炭素・SDGsなどの環境価値に重点を置く企業も増えています。

BCP対策などとしても、取り組みが注目されています。

自家消費型として導入を検討する場合には、住宅用・産業用問わず、太陽光発電設備・蓄電システムの導入だけではなく、電力小売り料金プランや省エネ設備・ソーラーカーポートやV2H、EV（電気自動車）などとの組み合わせにより、さらに有益になるケースがあります。

「あなたのご家庭ではどれくらいおトク？太陽光発電のシミュレーションを”無料”でお試しください！」≫

まとめ

ここ十数年で太陽光発電を取り巻く環境は劇的に変化してきました。

設置者にメリットが出るように条件設定されている固定価格買取制度ですが、太陽光発電を導入の際には投資面以外で気を付けなければならない側面もあります。

メリットもデメリットも含め、太陽光発電のノウハウは蓄積されてきており、設置者はそれらを理解したうえでどのような設備を導入するか、専門家と相談しながらベストな選択見極めていかなければなりません。

太陽光発電を販売する事業者様としては、設置者の方のニーズが多様化しているため、１社の販売代理店やメーカーが対応するというよりは、協業やアライアンスを組み、提案を行っている成功事例が多くあります。

販売代理店・施工会社・EPC企業・メーカー・商社・電力会社・O&M（メンテナンス）企業など、多様な業種間での協業により、ニーズに応えることができるのでしょう。

協力会社を探しながら実績を積んでいくことができる販売代理店や工事店でないと市場で勝ち残っていくことは難しいといえるかもしれません。