家庭用蓄電池は必要?そのメリット・デメリットを解説!

かつてはごく一部のご家庭でしか設置されていなかった蓄電池ですが、最近では事業用だけでなく一般家庭に設置されることが当たり前となってきました。
この記事では年々増え続けている、蓄電池のメリット・デメリットについて解説します。

なぜ、家庭用蓄電池の設置が増えているのか

家庭用蓄電池は、年々設置する家庭が増えています。
2011年度は2,000台にも満たなかった家庭用蓄電池も、その翌年には10,000台以上が出荷され、その後も年々出荷台数を増やして2019年度には100,000台以上を出荷、累計販売台数は360,000台以上となっています。

家庭用蓄電池の導入増加の背景

その導入台数の増加の背景としては、以下のような点が考えられます。

  • 自然災害などで大規模な停電が頻発した影響で、災害対策として導入する人が増えた
  • 省エネ思考、エコ思考の方が増加した
  • 2009年から行われていた太陽光発電の余剰電力の固定価格での買取が、2019年に終了
  • 国から出される補助金が2019年に復活
  • 蓄電池のラインナップが増え、様々なニーズにこたえられるようになった

特に2019年以降、蓄電池の導入数が大幅に増えた理由としては固定価格買取制度の終了が影響しています。
固定価格買取制度下においては、太陽光発電で発電した電力のうち、余剰電力があれば国が定めている固定価格でその電力を旧一般電気事業者が買取ってくれます。
その固定価格での買取期間は太陽光発電システムの認定を受けてから10年間と定められています。

買取期間が満了した後の余剰電力の行方ですが、それまで通り旧一般電気事業者もしくは小売電気事業者と直接契約して売電することは可能です。
しかし固定価格買取制度が適用されていた時と比べて売電単価は大幅に低下するため、売電するよりも購入電力を減らすために自宅で消費したほうが経済的にお得となります。

例えば2009年に太陽光発電を導入したかたの場合、固定価格買取制度により1kWhあたり48円で売電することができました。
これが2019年には固定価格買取制度が満了となり、九州の旧一般電気事業者に売電し続ければ1kWhあたり7円でしか買取をしてくれません。

一方で、昨今電気代の購入単価は増加しており購入電力1kWhあたり27円程度必要です。1kWhあたり7円で売るよりも、27円の電力を購入しないために自家消費することの方が経済的に賢い選択となります。
なお、太陽光発電のみを設置しているご家庭は多くありますが、太陽光発電で発電した電力は自宅で蓄えることはできません。電力を蓄えるためには蓄電池が必要です。
このため固定価格買取制度が満了したいわゆる卒FITユーザの間で蓄電池の導入が大幅に増えました。

一時は卒FITユーザの間で人気が高まった蓄電池ですが、昨今の大規模災害に対する自衛心の高まりから蓄電池を導入したいというニーズが増え、現在では太陽光発電とセットで蓄電池を購入するご家庭が一般的となってきました。

蓄電池を設置するメリットは?

蓄電池を家庭に設置することには、複数のメリットがあります。
そのメリットについて、詳しく解説していきます。

電気代コストの削減

1つ目が、ソーラーパネルで発電し、家庭で消費しなかった余剰電力を無駄にしないというメリットがあります。
電気の消費量を太陽光発電の発電量が上回れば、自家消費ができるため電力会社の電気を使わなくて済み電気代のコストを抑えられます。

また、自家発電した電力のうち、家庭で消費しきれなかった電力は、
電力会社に売電をするか、蓄電池に蓄えるかという2つの選択肢があります。

ソーラーパネルで発電した余剰電力を蓄電池に蓄えておけば、発電ができない悪天候のときや深夜に使用することで、電力会社の電気を購入する量を減らし効率よく電気代のコストを削減することが可能です。
卒FIT後の1kWhの売電価格は九州地区においては7円程度、一方で購入価格は27円程度であるため、蓄電池に蓄えて自家消費したほうがお得であると言えます。

また、ソーラーパネルを導入していない場合でも蓄電池の導入は電気代の節約になります。
蓄電池を単体で導入する場合、一般的には電力会社の契約を日中の電気代が高くて深夜が安いというプランに変更します。

電力が安い深夜の時間帯に蓄電池へ電気を貯めておき、それを日中に使用することで日中の電気料金を削減することができます。節電効果は各ご家庭の日中の電気の使用量や使用パターン等によって変わりますが、電気代の節約につながります。

事故や災害に伴う停電への対策になる

2つ目のメリットは、災害や事故などに伴う停電の発生に備えることができるという点です。
近年、大規模な災害の発生に伴い、全国で停電被害も生じており、それが長期化した例も少なくありません。

災害に伴う停電時に蓄電池を設置していれば、停電の最中でも充分な電力を得ることができます。
現在の主流となっている蓄電池は、容量が9kWhや12kWh程度のものですが、9kWhのものならフル充電でテレビやパソコン、冷蔵庫、照明、携帯電話の充電等に使用してもおよそ12時間使用できます。

停電は、短時間であれば普段通りの生活にそれほどの影響はありません。
しかし、半日、ましてや1日以上にもなるとすれば、生活・ライフラインにも支障が出てしまいます。

その影響が最も大きい家電用品が冷蔵庫です。冷蔵庫は電気がないと中の物を冷やすことができないので、冷凍しているものは溶けて、生鮮食品は腐る可能性が高くなります。

スマホも充電できなくなって不便でしょう。ただしスマホならポータブル充電器を持っていることが多く、何回か充電するくらいの間は問題ありません。
実際に、災害で長時間の停電が起こった地域に住む人は、停電時のその不便さを体験しているため、家庭用蓄電池を導入する事例が停電被害を受けていない地域に比べて多いです。
災害による停電が起こってからでは間に合わないので、備えとして導入を検討する方は増えています。

蓄電池を設置するデメリットは?

蓄電池を設置することにはメリットが多いですが、デメリットもあります。
導入する際のデメリットも、おさらいしておきましょう。

蓄電池の導入に掛かる初期費用

家庭用蓄電池の導入におけるデメリットといえば、最たるものは初期費用と言われております。便利なものとは思いながらも、初期費用が高額なので断念したという人もいるかもしれません。
導入する際は、機種や設置場所、工事内容でも費用は異なりますが、全部でおおよそ150万円以上はかかるケースが多いです。

しかし、導入費用を軽減する方法はあります。
導入検討においてぜひ利用したいのが、国や自治体から出されている補助金です。
これを利用することで、導入費用は軽減されます。

国で以前に出されていた補助金制度の一例の場合、設置費用の補助も含めると最大で70万円まで補助金を受けることができました。

また、蓄電池の導入はローンを組むこともできます。
太陽光発電を導入していない場合はセットでローンを組むことも可能で、既に導入済みの場合は蓄電池だけでもローンが用意されています。

蓄電池には耐用年数がある

2つ目のデメリットとして、「蓄電池の耐用年数があること」が挙げられます。
もちろんのことですが、蓄電池はいつまでのそのパフォーマンスを発揮できるわけではありません。
年数が経過するにつれ、蓄電できる電力量が徐々に少なくなってしまうのです。

劣化のしやすさはその製品によって異なりますが、目安としては10年前後と言われています。
メーカーによって耐用年数のパフォーマンスも異なるので、口コミ、評判、販売員さんの情報などをしっかり収集したうえで検討しましょう。

蓄電池設置の為にスペースが必要

3つ目のデメリットが、蓄電池を設置するためにはスペースが必要なことです。
蓄電池は屋内と屋外、どちらにも設置可能ですが、そもそも十分なスペースがなければ設置は不可能です。

また、屋外に設置する場合は設置する場所にも注意しましょう。
直射日光が当たる場所や高温多湿の場所に設置すると、電池の劣化を早めて故障の原因になります。

屋内の場合は、蓄電池のサイズで検討しましょう。
スリムなものや高さがないものなど、設置場所に応じて様々なサイズを選べるようになっているので、蓄電容量とサイズで検討してマッチするものを探してみましょう。

蓄電池導入には、以上のようなデメリットが挙げられます。
しかし、そのデメリットはある程度対処が可能なものでもあります。
デメリットには気を付けて、十分な対策を考えてから導入の検討をしましょう。

まとめ

家庭用蓄電池の導入のメリット、デメリットについて記述しましたが、蓄電池の導入件数は増加傾向にあるため、メリットの方がデメリットを上回ると考えている方は増えていると推察できます。

その背景には、国や自治体からの補助金制度や、家庭用蓄電池の認知の増加、人々の省エネ・エコ思考の向上などがあります。その中でも特に、災害に伴う停電時の備えとして導入したご家庭も少なくないでしょう。

また、導入費用は掛かりますが、その代わりに電気代が節約できるのはもちろんのこと、自分の家の地域に停電被害が発生した際には、導入費用以上のパフォーマンスを発揮してくれるかもしれません。

蓄電池はご家庭を守る保険のようなもの。蓄電池を設置した際のメリット、デメリットをご家庭で話しあってみてはいかがでしょうか。