蓄電池を太陽光発電と併設するときのデメリットとメリット

『太陽光発電を設置済みの方』もしくは『これから太陽光発電を導入される方』であれば、蓄電池の購入を検討したことがあるのではないでしょうか。

蓄電池は太陽光発電と相性が良い機器ですが、太陽光発電のような高い費用対効果には期待がもてません。

それでも蓄電池を購入する人が多い理由はデメリットを上回るメリットがあり、価値があるものだからといえます。この記事では太陽光発電と蓄電池を併設する際のデメリットとメリット、そして今蓄電池を購入されている人が多い理由についてご案内します。

太陽光発電と蓄電池を併設するデメリット

デメリット1.蓄電池には太陽光発電のような高い経済効果は期待できない

太陽光発電を正当な販売業者から購入されているのであれば、売電収入と電気代削減による高い経済効果を体感されているはずです。

毎月の電気代削減効果・売電収入額をみて「あと何年で購入費用の元が取れる」ということを楽しみに思われていることでしょう。

蓄電池にも電気代を削減したり売電収入額を増やしたりできる機能があります。しかし、蓄電池では太陽光発電ほどの高い金銭メリットを得るのは難しいです。

蓄電池の価格は比較的高く、そもそも採算が取れる仕組みではないため、太陽光発電のように設置費用を回収することは今のところ困難といえます。蓄電池の経済効果の低さはデメリットの1つといえるでしょう。

デメリット2.蓄電池で動かせる家電や使用時間には限度がある

蓄電池があれば停電時でも問題なく家電を使えて安心だろう思われている方もいらっしゃいます。
確かに非常用電源としてはかなり頼もしい機器であることには間違いありません。ただし電力を蓄えられる容量には上限があり使用し続けられる時間に限界があります。
そして家電を動かせる出力（パワー）にも限度があり、IHやエコキュートなどの高出力の機器を使えない製品もあります。

メーカーや機種によって製品仕様はさまざまで、大容量・高出力に対応する蓄電池もありますのでご家庭のライフスタイルに適した蓄電池を選ぶ必要があります。価格が安いものだけで選んでしまうと利用できない家電があったりするというのは蓄電池のデメリットとも言えます。

デメリット3.蓄電池設置により売電単価が変わるケースがある

既に太陽光発電を設置されており、固定価格買取制度（FIT）が適用されている方は、条件によっては蓄電池を導入することによって売電単価を下げなければならないケースもあります。太陽光発電に蓄電池を後付けすることで売電単価が下がってしまうと経済性が損なわれる可能性があるため、デメリットとして取り上げました。
その具体的な条件を紹介しますが、販売店に相談すれば解決できる内容なので以下は頭の片隅に覚えておきましょう。

蓄電池の位置がパワーコンディショナよりも発電設備側（太陽光発電パネル側）にあり、証明用計器で区分計量できない場合は、既存の太陽光発電導入時に適用された売電単価は蓄電池を事後設置した時点の最新の売電単価に変更する必要があります。その際、売電期間はリセットされずにFIT開始時からの残りの期間が適用されます。

一方で、蓄電池の位置がパワーコンディショナよりも商用系統側にある場合は売電単価に変更はありません。
また、蓄電池の位置がパワーコンディショナよりも発電設備側（太陽光発電パネル側）にあっても証明用計器で区分計量できる場合は、蓄電池からの売電分をFIT外で売電する場合に限り、既存の太陽光発電導入時に適用された売電単価は変更されません。

デメリット4.蓄電池以外に追加費用がかかる場合がある

太陽光発電システムにパワーコンディショナが必要であるように、蓄電池にも専用のパワーコンディショナが必要です。蓄電池を後付けする場合は基本的に以下の設置が必要です。

①パワーコンディショナを増設（単機能蓄電システム）
②ハイブリッドパワーコンディショナーへ交換（ハイブリッド蓄電システム）
③トライブリッドパワーコンディショナーへの交換（トライブリッド蓄電システム）

この3つの選択肢から選ぶ必要があり、追加費用が発生する場合があるのは蓄電池のデメリットといえます。どれを選ぶべきかの基準は電力の活用方法、パワーコンディショナの余命や費用、設置スペース、保証など様々です。

蓄電池の後付けを想定して上記②・③をあらかじめ導入されている場合は、パワーコンディショナの追加設置・交換なしで蓄電池を購入することもできます。

また専用のパワーコンディショナを必要とせず、太陽光発電と連携しない独立型の蓄電池（スタンドアロン型）もあります。

デメリット5.蓄電池は経年劣化するし寿命がある

太陽光発電メーカーは太陽光発電システムの寿命を公表していません。
太陽光発電の法定耐用年数は17年と省令により定められていますが、太陽光パネルはもっと長持ちするものだと考えられています。
ほとんどのメーカーが20年～30年もの長期出力保証を定めていますし、実際に30年以上発電し続けている太陽光発電設備もあるほどです。

私たちの身近なところでも多くのかたが太陽光発電を長年使用している実績があります。全国で約56万人のかたが2009年以前から太陽光発電を設置しており、2019年には10年間の固定価格買取制度の終了を迎えました。このことは2019年問題として話題となりましたが、その背景にはそれだけ多くのユーザが太陽光発電を使用し続けていたという実績があるのです。

一方、蓄電池にはほとんどのメーカーによって寿命が定められています。蓄電池の寿命はサイクル数（充放電回数）や使用期間で表されています。
メーカーによって寿命の表し方はまちまちで、中には寿命を公表していないメーカーもあります。寿命といってもサイクル数到達や使用期間経過により突然壊れるというものではありません。

寿命到達で現れる変化は蓄電容量の減少です。
一般的な家庭用リチウムイオン蓄電池の場合は、寿命が経つと蓄電容量の最大値が70％程度になるといわれています。
蓄電池の種類や設置条件、使用状況などによって寿命や劣化の進行スピードは変わってきます。

寿命や劣化があることはデメリットであると言えますが、蓄電池には長期のメーカー保証制度がついています。
メーカーによって保証の内容は異なりますが、例えば10年以内に充電可能容量がメーカー規定値を下回ると無償修理・交換をしてくれたりします。

蓄電池に長年使用できる保証体制があることは安心のポイントです。

デメリット6.蓄電池は設置場所が限られる

太陽光発電は日に当たれば当たるほどメリットを生み出してくれますが、蓄電池は直射日光が当る場所には基本的には設置できません。特に屋外設置の際には注意が必要です。
その他、蓄電池には設置が禁止されている場所があるので、その一例をご紹介します。

この他にもメーカー毎に様々な設置条件が指定されています。不当な設置を行ってしまうと蓄電池の寿命が縮まるだけでなくメーカーの保証が適用されないことがあります。最悪の場合、間違った蓄電池の設置による火災などの人災を招くデメリットも考えられます。設置の際にはメーカーが指定する条件を満たした場所、かつ適した設置方法での設置が必要です。

それでもなお、蓄電池と太陽光発電を購入する人が増えている理由とは

ここまで、蓄電池を設置する際の主なデメリットを紹介しました。
何かを購入する際には機器のメリットとデメリットを天秤にかけることは当然なことでしょう。デメリットもある蓄電池ですが、ここ数年で設置数の増加が際立っています。

次は、今なぜ蓄電池ブームが起こっているのかをご紹介します。

2019年問題によって卒FITユーザが続々と誕生したから

蓄電池購入を検討したきっかけの半数近くは卒FITが理由といえます。
卒FITユーザを理解するために、まずはFIT制度について簡単にご説明します。

FIT制度とは固定価格買取制度のことです。端的にいえば国が制定した売電制度のことです。
住宅用太陽光発電（10kW未満の太陽光発電システム）であれば、申請年度に応じた売電単価で10年間は固定の単価で売電できることが法律で定まっています。
買い取ってくれる先は九州であれば九州電力です。

この制度の前身となる余剰電力買取制度は2009年11月1日からはじまりました。
当時は1kWhあたり48円というプレミアムな売電単価での売電が10年間保障されていました。

そして2019年11月はこの余剰電力買取制度が始まって10年経過する時期です。
つまり国が保障した期間を満了するユーザが初めて誕生することになりました。

売電が保障されていた余剰電力の行方が問題視され、2019年問題として話題になりました。

さて、なぜ2019年問題によって蓄電池を購入する人が増えたか説明していきます。
売電が保障されていた余剰電力の行方についてですが、現在のところFIT終了後もこれまで通り売電を継続することはできます。

ただし売電単価は大幅に下がっています。九州電力であれば1kWhあたり7円です。
ここで、2020年の経済産業省の調達価格等算定委員会で公表されている、発電した電力を売らずに自家消費した場合に得られる経済メリットは1kWhあたり26.33円とされています。
発電した電力を自宅で使えば26.33円/kWh分の購入電力を節電できたことになります。

このため、発電した電力は7円/kWhで売るよりも自宅で消費したほうが経済メリットは26.33円/kWhと高く、売電することがもったいないという考えの卒FITユーザが多いため、発電した電力を貯めて自家消費量を高めようと卒FITユーザによる蓄電池の購入が増えているわけです。

災害時の自衛のニーズが高まったため

日本は自然災害が非常に多い国です。全世界で起こるマグニチュード6以上の地震発生件数の約20%は日本付近で発生しています。
激甚な被害をもたらした身近な事案では、東日本大震災、北海道胆振東部地震、九州においては熊本地震などが例として挙げられます。

水による被害も頻発しています。
平成30年7月豪雨では西日本を中心に広い範囲で記録的な豪雨に見舞われ、豪雨での被害額は統計開始以降過去最大となりました。
令和になってからも大規模な水害が度重なり、2019年9月の房総半島台風、2019年10月の東日本台風では多くの家屋が全半壊、たくさんの犠牲者が出るなどの被害が発生しました。

被害の程度は小さかれ誰もがこれらの災害を体験したことがあるのではないでしょうか。
加えて国内の甚大災害の近況はあらゆる情報手段で個々人が入手できることから、日本における大規模災害というものが他人事とは思えないものだと多くの人が実感していることでしょう。

これらの災害で生活を不安に陥らせるものが電気・ガス・水道といった生活インフラの停止です。最も復旧の早い電気でも数日～1週間前後はかかります。
体力がある成人男性であれば復旧までの間、辛抱することは容易かもしれません。しかし、小さなお子様やお年寄り、病気を抱えた家族がいるご家庭やペットを飼っていればその数日が命取りになる可能性もあります。

なお、復旧するまで避難所等へ移ろうと考えている方もいることでしょう。
しかし最近ではコロナ禍において密集避難を防ぐために分散避難が必要とされ始めました。在宅非難をするために災害時には自衛できる体制が今求められているのです。

そこで自衛ニーズとして高まっている1つが太陽光発電です。
停電時でも太陽光発電があれば日が当たる日中であれば発電をして自立運転機能により電気を使うことができます。
しかし日の当たらない夜間や発電量が落ちる曇りや雨の日は十分に電力を使えないこともあります。

そして自衛ニーズとして高まっている2つ目が蓄電池です。
昼間に太陽光発電で発電した電力を蓄電池に蓄えることで発電できない時間帯に使用することもできます。

水こそ非常用として備蓄しておかなければなりませんが、電気・ガスについては蓄電池と太陽光発電を搭載したオール電化住宅であればガスが必要ないため、1日中普段通りの生活を行うことも夢ではありません。

スマート電化が普及したため

生活におけるスマート電化が普及したことを理由に蓄電池を購入する人が増えています。
電化とは光・熱・動力などを電気の力で生み出すことを示します。そしてスマート電化は生活に必要なエネルギーをすべて電力でまかなう意味に加え、IoT（Internet of Things）やAI（Artificial Intelligence）の機能を備えた家電によって生活をより豊かにするものです。近年利用者が増えつつあるスマート電化の一部をご紹介します。

スマート電化により生活はより安心・豊かなものになりますが、停電時など電力の供給が途絶えてしまうと機能が使えません。スマート電化生活を行うのであれば電力を断続的に供給するための蓄電池は必要不可欠とも言えるでしょう。

太陽光発電の価格低下により蓄電池導入のハードルが下がったため

蓄電池を購入する方の中には、太陽光発電を同時に設置される方もいます。
太陽光発電も蓄電池も価格が高いことがデメリットの1つです。2つのシステムを同時に購入するには価格面の不安を払拭しなければなりません。

とはいえ太陽光発電は依然と比べて価格が随分と安くなりました。
売電単価は下がっていますが購入価格が安くなったことから以前よりも購入金額以上の経済メリットを生み出しやすくなりました。

太陽光発電は設置年数が長いほど経済メリットを生み出し続けてくれます。
蓄電池の費用負担を抑える目的としても太陽光発電を蓄電池と同時設置することは賢い選択肢といえます。

電力自家消費ニーズが高まっているため

上記で示したシステム価格の低下や卒FIT、災害時の非常用電源確保という理由以外にも電力の自家消費への切り替えが進んでいるのには理由があります。

【電力自家消費が選ばれるその他の理由】

【電気料金】＝【基本料金】＋【電力料金】＋【燃料費調整額】＋【再エネ賦課金】

〇燃料費調整額…電気料金のうち為替や原油価格といった経済情勢によって影響を受けるものです。

〇託送料金…電気料金のうち送配電網の利用料金のこと。電力の自家消費ニーズが高まると託送料金は高騰する恐れがあります。

〇再エネ賦課金…再生可能エネルギー発電促進賦課金の略語。再生可能エネルギーの買取（売電）に要する費用の財源は、電気を使用するすべての国民から毎月の電気代支払いを通して徴収されています。再エネの普及により再エネ賦課金は高騰する恐れがあります。

テレビCM・訪問販売等の影響により注目度が高まったため

これまでの理由により蓄電池のニーズは全国的に広まっています。

今が蓄電池の販売のタイミングだと企業は図っており、九州地区においても蓄電池に関するテレビCMや広告、イベントなどを見る機会が増えてきたと感じます。
そしてこの流れを訪問販売業者が黙って眺めているはずありません。

ゆめソーラーのお客様からも「蓄電池の訪問販売が来た」という相談が相次いでいます。2019年を境に蓄電池の注目度は確実に高まっているといえます。

蓄電池に対する国の補助金制度が復活した為

2015年に交付された「定置用リチウムイオン蓄電池導入支援事業費補助金」という上限100万円のビッグな国の補助金制度によって蓄電池は急激に普及しました。
次年度からは補助金制度は廃止されましたが、2019年度は卒FITに加え、再び国の補助金制度が復活したこともあり蓄電池への注目は高まります。

前回の補助金制度ほど金銭的な旨味がないうえに、申請等が煩雑で販売店の悩みの種にもなりあまり活用されず、この制度は積極利用されずに多くの予算が余りました。
このため2020年度も引き続き同様の補助金が追加公募されることになりました。

旨味が薄れた補助金制度ですが、補助金が出るという情報をきっかけに蓄電池に興味を持ち購入に至ったご家庭が増えたことは事実です。デメリット以上のメリットを実感されたのでしょう。

蓄電池と太陽光発電を併設するメリットとは

次に、蓄電池と太陽光発電を併設するメリットについて説明します。

メリット1.災害時・停電時にも電力が使える

太陽光発電は自然エネルギーを使って自宅で発電できる唯一の機械です。災害時・停電時でも日が当たっていれば発電して電力を使うことができます。

一方、日が当たらない夜間や日照量が少ない曇り・雨の日でも蓄電池があれば電力を使えるため、安心感は一層高まります。
ペットや小さなお子様、お年寄りや病気を抱えた家族を守るものとして、太陽光発電と蓄電池の併設はとても頼もしい味方です。

メリット2.蓄電池単体で設置するよりも費用対効果が高まる

太陽光発電で発電した電力を使えば、電力会社からの購入電力を減らせるため電気代が削減できます。

さらに使いきれなかった電力は電力会社に売ることができます。
以前よりも太陽光発電の設置費用が下がったこともあり、太陽光発電の経済効果（売電収入＋電気代削減）は設置費用以上の価値を生み出しやすくなりました。

一方、災害時・停電時の非常用電源を目的に蓄電池を単体で購入される方もいらっしゃいますが経済性は高くありません。費用対効果を高めるためにも太陽光発電と一緒に設置することをおすすめします。

メリット3.蓄電池があればご自宅の電力自家消費率を高められる

太陽光発電のみを設置された場合、ご家庭によっては毎月数千円～数万円の電気代を削減できるでしょう。

ただし太陽光発電は日が当たる日中しか発電できません。
夜間は電力を購入する必要があります。

蓄電池を購入された方の中には、電力会社の電力に頼りたくないという方もいらっしゃいます。
太陽光発電から蓄電池に貯めた電力を夜間に使用すれば電力の自家消費率を高められます。

条件によっては電力会社から電力を買わない生活だって実現可能です。

メリット4.太陽光発電の売電量を増やすこともできる

昼間に電力を全く使わなければ太陽光発電で発電した電力をすべて売電することはできるかもしれません。

一方、蓄電池があれば日中に電気を使いながらも太陽光発電で発電した電力を優先して売電し売電収入を増やすことが可能です。
電力の購入単価の安い夜間電力で蓄電池を充電しておき、日中に放電すれば発電した電力は自家消費せずに売電することができるため売電量を増やすことができます。この仕組みをダブル発電と呼びます。

ダブル発電を採用すると2018年度までは売電単価が下がっていました。2019年度からはシングル発電もダブル発電も売電単価は同額です。

売電収入が増えるため表面上はお得に感じますが、近年では売電単価よりも電力の買電単価の方が高い傾向にあるため、電力を売るよりも自家消費したほうがお得と考えるのが一般的でしょう。

ダブル発電がお得になる事例としては、例えば2020年における九州電力の従量電灯Bの場合、月の電力使用量が120kWh未満であれば電力の買電単価17.46円/kWh(ただし再エネ賦課金などは別途かかる)は売電単価21円/kWhよりも安いため、条件によってはダブル発電で経済性を高めることは可能かもしれません。

なお、FIT適用から数年が立っていれば売電単価が電力の買電単価よりも高いご家庭の方も多数いらっしゃることでしょう。そのようなご家庭の場合、ダブル発電の導入時には注意が必要です。
ダブル発電に切り替えることで売電単価はFIT適用年度のダブル発電の売電単価に切り替わってしまいます。

ただし、FITの残り年数や電気の使い方によっては採算性が高まることもあるでしょう。
ダブル発電時のシミュレーションはゆめソーラーへご相談下さい。